ファンダメンタルズ指標 主要な指標とその説明(英語表記つき)

主要なファンダメンタルズ指標をまとめます。海外株式への投資を想定し、英語表記・日本語(和訳)表記を併記します。

ファンダメンタルズ指標

ファンダメンタルズ指標は、売上・利益・資産やキャッシュフローといった、企業の業績を中心とする基礎的な指標を指します。そして、これら基礎的条件を分析して投資することを、ファンダメンタルズ投資といいます。

なおファンダメンタルズ分析の対義語はテクニカル分析です。テクニカル分析では、価格や出来高等の値動きを参考に投資を行います。

決算短信

損益計算書(Profit&Loss Statement, P/L)

英語での表現 日本語での表現・通称 備考
Operating Revenues, Revenue 売上, 歳入, 収益, 営業収益, 営業収入, 経常収益 「売上」の呼び名は業種により異なる。
Operating expenses 営業費用, 経費
Operating income 営業利益 売上-営業費用
Research and development,R&D 研究開発(費) 直訳すれば研究開発で、企業の研究開発業務および部門を意味する。
Sundry Income 雑収入 本業と関係が薄く、少額かつ重要性が低い収入。キャンセル料・ご祝儀・保管料等。
Net Income 当期純利益 営業利益-(税金等の)費用
Profit Margin 利益幅, 利幅 利益÷売上 企業の収益力やコスト構造、効率性を比較するための尺度。

売上や利益の程度やその伸びは、適正な株価の推計の参考数値として利用されています。

貸借対照表(Balance Sheet, B/S)

英語での表現 日本語での表現・通称 備考
Total assets 総資産, 資産合計, 総資本, 資産 保有する物。資産=負債+純資産
Inventories 棚卸資産(たなおろししさん) 将来、販売または一般管理活動を行うために保有している資産。商品や製品、仕掛品、半製品、原材料、消耗品等。
goodwill のれん 企業の買収・合併(M&A)の際に発生する、「買収された企業の時価評価純資産」と「買収価額」との差額。日本基準上、のれんはその効果の及ぶ期間にわたり、20年以内で償却することとされている。一方でIFRSや米国基準では、goodwillは償却してはならない。[詳細]
Total Liabilities 負債, 負債総計 支払い義務のある物。借入金、社債、未払金、等の各種債務。
Shareholders’ equity, Owner’s equity 純資産, 株主資本, 資本 純資産=資産-負債
Interest-bearing debt, Liabilities with interest 有利子負債 ローンや社債等。一方で利子がかからない買掛金等はこれに含まない。[詳細]
D/E ratio D/Eレシオ 有利子負債÷株主資本

キャッシュフロー計算書(Cash flow Statement, C/S)

英語での表現 日本語での表現・通称 備考
Operating, Cash flows from operating activities 営業活動によるキャッシュフロー, 営業CF 本業による収入と支出の差額 通常はプラスになる指数
Investing, Cash flows from investing activities 投資活動によるキャッシュフロー, 投資CF 設備投資等による支出 通常は営業CFを上回らない程度にマイナスになる指数
Financing 財務活動によるキャッシュフロー, 財務CF 借金が増えればプラス、借金を返済すればマイナスになる指数
Capital investment 設備投資
Capex to Sales 設備投資÷営業収益

キャッシュフローはお金の流れです。この指標は、損益に表れない会社の真実を映し出す事があります。なぜならば損益は都合の良い表現をしてごまかす事ができますが、お金の流れそのものは(改竄しなければ)ごまかせないからです。

株価指標

銘柄比較のための指数

英語での表現 日本語での表現・通称 備考
Current P/E Ratio, Trailing P/E 実績PER 株価÷1株利益(実績)で算出
Estimated P/E, Forward P/E 予想PER 株価÷1株利益(見込み)で算出
Cyclically adjusted price-to-earnings ratio, CAPE, Shiller P/E,P/E 10 ratio シラーPER,CAPEレシオ 単年度の1株当たり利益ではなく、インフレ調整後1株当たり利益の10年移動平均値を用いて算出したPER。一時的要因による収益変動や景気循環の影響が除外されるため、実質的な企業収益力との関係で株価の割高・割安性が示される。
Earnings Per Share EPS, 1株利益 当期純利益÷発行済み株式数
Return On Equity, ROE ROE, 自己資本利益率 当期純利益÷自己資本で算出
Price/Book, P/B, Price Book-Value Ratio PBR 1株当たりの純資産
Dividend Indicated Gross Yield 配当利回り 1株当たりの配当÷株価

PERは、値が小さい方が割安だと言える指数です。3年後の利益で計算して、15倍程度が標準とされています。

PBRも値が小さい方が割安です。1倍が下値目処として強く意識されます。配当利回りは、高い方が多くの配当金を受け取れます。

ただし、これらの指標が良い事が、必ずしも株価が割安水準である事を示してはいません。業績悪化の見込み・予測を織り込み、先回りして株安になっている可能性もあります。このように、株価指標の利用には注意が必要です。

発行済株式に関する指数

英語での表現 日本語での表現・通称 備考
Market Cap(Capitalization) 時価総額 株価×発行済株式数
Shares Outstanding 発行済株式数 発行した株式の総数

時価総額が大きな銘柄は、大型株と呼ばれます。ビジネスが安定した企業の株が多く、売買する投資家も多いため、比較的安定した値動きをする傾向があります。

指数

ファンダメンタルズを加味した株価指数は、投資成果の比較のために利用されています。

英語での表現 日本語での表現・通称 備考
Fundamentally Weighted Index ファンダメンタル・インデックス 企業の売上高、キャッシュフロー、利益、配当等の指標を加味した株価指数。
※これに対する一般的な株価指数は時価総額加重平均型

業種

ディフェンシブなセクター

景気変動の影響を受けにくい、安定した業種の銘柄をディフェンシブ銘柄と呼びます。

英語での表現 日本語での表現・通称 備考
Health Care ヘルスケア JOHNSON & JOHNSON,PFIZER等
Consumer Discretionary 一般消費財 AMAZON COM等
Consumer Staples 生活必需品 NESTLE,PROCTER & GAMBLE等
Utilities 公益事業 NextEra Energy等
Telecommunication Services 通信サービス AT&T等

景気敏感セクター

景気敏感株は、収益や株価が景気動向に左右されやすい業種の銘柄です。景気悪化では大きく値を下げるリスクがある反面、景気上昇局面では投資家に大きな利益をもたらします。

英語での表現 日本語での表現・通称 備考
Financials 金融 WELLS FARGO等
Information Technology IT Apple,Microsoft等
Industrials 工業 GENERAL ELECTRIC等
Energy エネルギー EXXON MOBIL等
Materials 素材 BASF(独の総合化学メーカー)等
※鉄鋼・非鉄金属・石油等は景気の影響を受けやすいが、紙・繊維等の景気の影響を比較的受けにくいものもある

その他

英語での表現 日本語での表現・通称 備考
annual report 年次報告書, 事業報告書
Rating 格付け Moody’sやS&Pが有名
RMB, Renminbi 人民元(じんみんげん) 中国株のレポートに記載される事が多い
Institutional Investor 機関投資家 個人や企業から預かった資金を運用する企業投資家。生命保険、証券会社、投資信託、損害保険など。

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↑歯車。ぱくたそから。

歯車の仕組みを理解し、機械の正しい動作(株価)を予想するのがファンダメンタルズ分析です。それに対して機械の動きそのものから、機械の次の動作を予想するのがテクニカル分析です。

ファンダメンタルズ分析は演繹的手法、テクニカル分析は帰納的手法とも言い換えられます。どちらが優れているという論争もかつてありましたが、投資家の教養として両方とも利用できるようにすべきです。

このページには、主要なファンダメンタルズ指標を掲載しました。投資家の方々の探し物の一助となれば幸いです。逆に、ファンダメンタルズ指標として重要で載せるべきものがあれば、是非コメント欄から教えて頂けますと嬉しく思います。

運用報告書(2017年11月末日)

2017年11月30日時点の資産運用の状況を公開します。

運用概況

2017年11月は、日経平均株価が+3.24%となる等、総じて良好な相場環境でしたが、私の運用資産は+1.19%に留まり、各種の株価指数をアンダーパフォームしました。

資産概況

時期 運用資産(千円) 基準価額(円) 前月比 口数(千口) 低リスク資産比率
2017年11月末 12,567 18,001 +1.19% 6,981 19.5%
2017年10月末 12,418 17,789 +4.05% 6,981 18.0%

相場環境

時期 日経平均株価 日経平均株価
月間騰落率
米ドル/円 米ドル/円
月間騰落率
S&P500 S&P500
月間騰落率
2017年11月末 22,724.96 +3.24% 112.52 -0.97% 2,647.58 +2.81%
2017年10月末 22,011.61 +8.13% 113.62 +1.02% 2,575.26 +2.22%

売買銘柄

先月に引き続き積極的な売買を行ったものの、主力株となっていたサンエー化研(4234.jp)のストップ安を始めとして、運用損失に繋がった売買が多くなってしまいました。

株式個別銘柄部門

市場 銘柄(コード) 売買区分 備考
東証JQS サンエー化研(4234.jp) 追加購入 化学銘柄の業績が好調となりそうな事から購入
東証1部 TOWA(6315.jp) 売却 機械・半導体は上昇修正でも売りが出ており、これ以上の上値を追えないと判断
東証ETF iシェアーズ TOPIX ETF 売却 リバランス売り
東証1部 竹本容器(4248.jp) 新規購入 化学銘柄が好調であることに加え、化粧品の売れ行きが好調で恩恵を受けると予想
東証ETF NEXTF銀行(1631.jp) 売却 銀行株の業績上方修正の割に株価が重く、景気拡大の終盤も近そうだったため
東証JQS サンエー化研(4234.jp) 追加購入 上昇修正への期待から
東証JQS システムディ(3804.jp) 追加購入 テクニカル指標から
東証1部 タツタ電線(5809.jp) 部分売却 利食いするに十分な高値となったため
東証1部 豆蔵ホールディングス(3756.jp) 追加購入 地味な上方修正を行った銘柄は下落した後に上昇する傾向があると考え、指値買い
東証1部 WDBホールディングス(2475.jp) 追加購入 テクニカル指標から
東証1部 WDBホールディングス(2475.jp) 部分売却 テクニカル指標から
東証2部 アルトナー(2163.jp) 新規購入 テクニカル指標から
東証1部 豆蔵ホールディングス(3756.jp) 部分売却 日本株の失速感を受けて、保有株を縮小するために売却
東証JQS ユニマットリタイアメント(9707.jp) 新規購入 介護系のテーマ株で、割安だったため
東証1部 パーソルホールディングス(2181.jp) 追加購入 テクニカル指標から
東証JQS サンエー化研(4234.jp) 部分売却 損切
東証1部 パーソルホールディングス(2181.jp) 部分売却 リバランス売り
東証1部 バローホールディングス(9956.jp) 空売り 月次における売上高の減少傾向から

投資信託部門

2017年11月は、投資信託の売買を行いませんでした。

管理部門

システムの更新・アップデート

参照先Webサイトのデータ構造が変更された事により、株価自動取得のシステムの稼働が停止しました。直近での活用が少ないシステムであったため、復旧は急がないつもりです。

介護・老人ホーム関連銘柄

介護・老人ホーム関連銘柄についてまとめます。

介護・老人ホーム関連銘柄

介護・老人ホームを事業としている代表的な銘柄を下記にリストアップします。

※デイサービスは、通所介護とも呼ばれ、高齢者がデイサービス事業所に通い、日帰りで、食事、入浴、その他の必要な日常生活上の支援や生活機能訓練などのサービス提供を受ける仕組みです。

銘柄(コード) 主要事業・備考
やまねメディカル(2144.jp) 総合ケアセンター・デイサービス・サービス付き高齢者向け住宅
ケア21(2373.jp) 在宅介護・施設介護・生活環境と医療
日本ケアサプライ(2393.jp) 福祉用具のレンタルと販売・介護事業所向けサポート
ケアサービス(2425.jp) 居宅介護支援・デイサービス・訪問介護・訪問入浴・クリーンサービス・福祉用具販売とレンタル・サービス付き高齢者向け住宅・エンゼルケア等を手広く。
シダー(2435.jp) 施設サービス・デイサービス・在宅サービス
ロングライフホールディング(4355.jp) 介護付き有料老人ホーム。リゾート・海外展開も。
ウチヤマホールディングス(6059.jp) 介護関連。その他、カラオケ事業や飲食事業も。
チャーム・ケア(6062.jp) 有料老人ホーム
ソラスト(6197.jp) 医療・介護・保育・教育
ユニマット リタイアメント・コミュニティ(9707.jp) 有料老人ホーム・サービス付き高齢者向け住宅

業界の特徴

高齢化社会で需要は多い

広く知られている通り、日本は高齢化が進みます。これは介護関連銘柄にとっては追い風です。特に、団塊の世代と呼ばれる1947年(昭和22年)~1949年(昭和24年)生まれの第一次ベビーブーム世代の人々が高齢となりつつありますので、介護事業の需要は増えると考えられます。

介護報酬の改訂に影響を受ける

介護サービスを提供した事業所に対して支払われる報酬が介護報酬です。この介護報酬の算出方法は厚生労働大臣によって取り決められています。そして、改訂がかかります。介護報酬が改定されれば、介護の事業所が受け取る報酬が変化しますので、事業所の収益が変化します。このように、介護関連銘柄は介護報酬の改訂に影響を受けます。

介護報酬 厚生労働省

競争は多い

介護関連ビジネスは、スタートする敷居が低めです。介護福祉士のような国家資格保有者でなくとも、高齢者に対して何らかのサービスを提供できるからです。参入障壁が低いため、競争が多くなれば収益性が悪化する可能性があります。

小売業・小売株の特徴 メリット・デメリット

小売業と小売株についてまとめておきます。

小売業と小売株

生産者や卸売業者から買った(仕入れた)商品を、最終消費者に売る事を「小売」と呼びます。小売ビジネスには「コンビニ」「スーパーマーケット」「家電量販店」「100円ショップ」「雑貨屋」等があります。小売ビジネスを営む会社の株式が小売株です。下記のリンクには、小売業に分類される銘柄、つまり小売株がリストアップされています。

業種別銘柄一覧:小売業 Yahoo!ファイナンス

小売業のメリット

規模の拡大が容易

小売業は規模の拡大が容易です。ある程度しっかりとした経営ノウハウがあれば、出店をして売上高と利益を増やすという手があります。更に、ある程度の規模があれば製造小売業としてPB(プライベート・ブランド)の取り扱いを開始したり、流通分野を抱えたりして、経営の合理化・規模拡大を進める道があります。

また、他の業種ほどは高い専門性が必要とされませんので、(人件費が増やせれば)人材確保も容易です。

景気に左右されにくい

扱う商品にもよりますが、小売業は景気動向に左右されにくく、収益が安定しやすいという特徴があります。食品スーパー等の会社はその代表で、人は景気が良くても悪くても食事をしなければなりませんので、スーパーの食材の売上は他の景気敏感銘柄と比べれば随分と安定しています。小売株は一般的にはディフェンシブ銘柄です。

ただし、景気が悪化すれば安い商品しか売れなくなったりします。つまり業績が景気に全く左右されないわけではありません。事実としてリーマン・ショックでは小売株は意外に売られ、株価が下落しました。下記の記事にて、リーマン・ショック時の小売株の様子について言及をしました。

小売業のデメリット

競争過多

小売は参入障壁が低く、競争に晒されやすい点がデメリットです。小売業は製造業と違い、扱う商品そのもので差別化できませんので、価格競争に追い込まれやすい状況です。例えばスーパーマーケットの市場がドラッグストアに侵食される等、競争が頻発に発生します。

また、インターネットの普及によって、ネット販売ビジネスも競合他社となります。

人件費高騰の影響が大きい

人手不足による人件費の高騰も課題です。小売は顧客と対面し商品を販売する事が多いため、柔軟な対応が求められ機械化が難しい領域を抱えています。結果として人材に頼らざるを得ず、人件費の高騰が業績を直撃します。

小売株の値動き

小売株の株価は、決算の結果以外にも、ホームページで公開される月次の売上動向に反応しやすくなっています。(※全ての銘柄が月次の情報を公開しているわけではありません。)

バフェットのポートフォリオ(2017年9月)

ウォーレン・バフェット(Warren Buffett)の2017年9月時点のポートフォリオをメモしておきます。目立った変化として、バンク・オブ・アメリカの株を一気に買い付け、主力株の1つとした点が挙げられます。

バフェットのポートフォリオ

構成比率上位銘柄

画像出典:ウォーレン・バフェット(ibillionaire)

業種別ポートフォリオ

画像出典:ウォーレン・バフェット(ibillionaire)

所見

バフェットはウェルズ・ファーゴの売却を継続しました。ウェルズ・ファーゴは顧客に無断で口座を開設するという不祥事が発生し、バフェットは2017年6月にはウェルズ・ファーゴ株の株を売却していました。バフェットはウェルズ・ファーゴを売却した代わりとして、同じ銀行業のバンク・オブ・アメリカを組み入れました。その結果、バンク・オブ・アメリカはバフェットのポートフォリオの9.68%を構成し、バフェットの主力株の1つになりました。

なお、バフェットは前回2017年6月から引き続き、アップル株の買い増しと、IBM株の売却を行っています。