所得効果

所得効果は、所得の変化に起因する財・サービスの消費量の変化です。

例えば所得が増加し、消費全体に回せる資金量が増えた時、消費が増える物があります。この変化が所得効果です。他にも、財・サービスの値段が上がった場合に、実質的に所得が減ったのと同じで、消費が減る事があります。この変化も所得効果と呼ばれています。

所得効果

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一般的に、所得が上がれば消費が増えます。

所得の変化に起因する財・サービスの消費量の変化を所得効果と呼びます。

お金を使う事は満足に繋がりますが、所得の水準がお金の適切な使い方を調整し、消費を制限しています。ところが所得が増えればお金の使い方が変化し、消費が増える事になります。所得の増加は財・サービスの需要を刺激すると言い換える事ができます。

正常財・上級財

通常の消費財(消費を目的とする、普通の財・サービス)の所得効果はプラスです。これらは正常財上級財と呼ばれます。

劣等財・下級財

所得が増えれば、逆に消費されなくなる財もあります。所得が増えればハーゲンダッツを選び、ガリガリ君を食べなくなる人もいるでしょう。所得が増えれば消費が減る財を劣等財下級財と呼びます。

所得効果(間接的な所得変化によるもの)

財・サービスの値段の変化が、消費を変化させる事があり、これらも所得効果と呼ばれています。

例えば、いつもお昼に800円の定食を食べているサラリーマンがいるとします。定食が値下がりし600円になった時、浮いた200円でデザートを注文するようになるかも知れません。

このように、たとえ所得が変化しなくても、財・サービスの値段の変化が実質的な所得変化となり、消費が刺激される(例の場合はデザートが買われた事を指します)事があります。この変化も所得効果と呼ばれています。

参考・関連

可処分所得(手取り)と給与所得の違い

この記事では所得効果の説明に「所得」という単語を用いました。この所得は「可処分所得」すなわち「手取り」の意味で使っています。一方で「給与所得」という異なる意味を持つ単語もあります。

簡単に言えば、給与所得は「所得税を計算するための金額」で、手取りは「税金などが差し引かれて最終的に手元に残った金額」です。下記のリンクの記事で、違いの詳細が掲載されています。

バブルと所得効果

バブル経済では、消費が増え経済活動が活発になります。逆にバブル崩壊では、消費が減り経済活動が停滞します。これらの現象の要因として、所得効果があります。

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