ITバブルのフィナーレ暴落(2000年) 当時の日経平均株価チャート

インターネット関連企業が注目され、株価が高騰したITバブルインターネットバブル)は、2000年に崩壊を始めました。特に2000年4月17日(月)の日経平均株価は前日比6.98%安の暴落となり、この日の暴落は「ITバブルのフィナーレ暴落」と呼ばれています。

その当時の日経平均株価のチャートを作成しました。

2000年4月17日前後の日経平均株価チャート

2000年4月17日(月)は、ITバブルのフィナーレと言える暴落です。下図は、4月17日(月)前後の日経平均株価チャートです。

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チャート作成の元データは株価データ倉庫から取得しました。

暴落の3営業日前がITバブル最高値

フィナーレ暴落の3営業日前が日経平均株価のピークでした。

2000年4月12日に日経平均株価は終値(かつ高値)20,833.21円をつけました。この20,833.21円という値は、ITバブルでの日経平均株価の最高値となりました。

NYダウの急落を受け、売りが売りを呼び暴落

フィナーレ暴落前日のNYダウの急落(617.78ドル安)を受け、2000年4月17日の日経平均株価は寄り付きから崩れました。前日比で1,426.04円安(6.98%安)の暴落となりました。

上記チャートの通り、暴落前は順調な上昇局面でしたが、この日を境に株価は下落トレンドに入りました。

詳細は下記のリンク先が詳しいです。

相場急落の恐れがあるとき(平均株価研究会)

この暴落は、高値圏での売り仕掛けの成功と言える暴落でした。売りが売りを呼んだタイプの暴落と言えそうです。

日経平均構成銘柄の大幅変更の寄与

なお、日経平均株価の構成銘柄大幅変更(30銘柄入れ替え)が4月15日(土)に発表され、4月24日に実施されています。入れ替えを受け、指数から除外される銘柄に売りが集中した事は、日経平均株価下落要因と言えます。

日経平均株価チャート②(長期チャート)

下図は前述のチャートよりも長期のチャートです。順調に上昇し、4月17日に突如暴落し、下落トレンドに入った様子がうかがえます。

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2000年をピークにインターネット・バブルは崩壊しました。その後も日経平均株価は下落を続け、半値以下の水準まで売り込まれました。そしてソニーショック翌営業日である2003年4月28日に、日経平均株価は1982年以来の最安値7603.76円をつけるに到りました。

関連・余談

ダウ平均株価の急落の理由

日経平均株価暴落の発端となった4月14日(金)のダウ平均株価の暴落には、明確なネガティブ・サプライズがありませんでした。強いて言えば、消費者物価指数(CPI)が良く、利上げの警戒売りと利益確定の売りが売りを呼び暴落となったと説明されます。

14日に発表された米国の消費者物価指数(CPI)が市場予想を上回ったことで、米連邦準備制度理事会(FRB)が今後行うとみられる利上げの幅が拡大すると警戒されたことから、同日のニューヨーク株式市場は大荒れ。ダウ平均株価は617.78米ドル、ナスダックは355.49ポイントと、それぞれ過去最大の下げ幅で取引を終えた。

出典:週明けの香港株式、NY暴落ショックで大幅安か(アジア経済ニュース 2000/04/17(月))

ITバブル崩壊後のNASDAQ指数

ITバブル崩壊日経平均株価は大きく下げましたが、米国のNASDAQ総合指数は更に大きく下げました。

インターネット・バブルの最盛期である2000年3月10日、NASDAQ総合指数は5,132.52ポイントをつけました。その後バブルの崩壊と共に指数は下がり続け、2002年10月10日に1,108.49ポイントをつけるまで下落しました。78%以上の下落に相当します。

ブラックマンデー(1987年) 日経平均株価はどう暴落したか?その後どうなったか?

ブラックマンデー(1987年)に日経平均株価は歴史的な大暴落をしました。

前日の米国株の大暴落を受け、1987年10月20日の日経平均株価の終値は21,910円まで下げました。これは前日比で3,837円も安い水準です。比率にすれば-14.9% もの大暴落となりました。

ブラックマンデー

ブラックマンデーとは?

1987年10月19日(月)に、米国ニューヨーク株式市場に起こった暴落を発端とする世界同時株安をブラックマンデー(Black Monday)と呼びます。

ダウ平均の暴落

1987年10月19日(月)のダウ平均株価は、前の営業日比で508ドル安、22.6%という下げ幅を記録する大暴落となりました。

この株安は世界各国に連鎖しました。

日本では火曜日に暴落

日本では1987年10月20日(火)に、日経平均株価が前日比で3,837円安(-14.9% )となりました。つまり世界同時株安にはブラックマンデーと名前がついていますが、日本での暴落火曜日に起こりました。

当時の日経平均株価チャート

下図はブラックマンデー前後の日経平均株価の推移です。

一番目立つ1987年10月20日(火)の大陰線がブラックマンデーの際の株価です。チャートはブラックマンデーの前後、1987年10月13日(5営業日前)から11月24日(25営業日後)の期間をプロットしています。

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元データは株価データ倉庫から取得しました。

ブラックマンデーでの日経平均株価大暴落

1987年10月20日の始値は、高値と等しく25,745円です。終値は安値と等しく21,910円です。場中に3,835円を下げる大暴落となりました。

チャートは髭を形成せず、陰の丸坊主となりました。

特大の暴落では大陰線

多くの場合、特大の暴落では日経平均株価のチャートは窓を開けず、場中に下がり陰線になります。

これは買い注文があまりに少なく、最初に値が付かない銘柄があるためにそう見えます。ちなみに日経平均先物チャートは、始値から豪快に下がります。

ブラックマンデーはどうして起こったか?

明確な理由の有る暴落・無い暴落

ブラックマンデーは、明確なネガティブ・サプライズなしに起こりました。この点において、他の多くの暴落相場とは異なります。

理由が明確な暴落

例えばリーマン・ショック2008年)の暴落は、政府に救済されると予想されていたリーマン・ブラザーズが、救済されない事に決まったために起こりました。また、Brexitショック(2016年)の暴落は、EUに残留されると予想されていた英国がEU離脱を決めたために起こりました。

このように、一般的に株価大暴落には理由がある事が多いです。その一方で、ブラックマンデーの暴落明確な理由が無い突然の暴落でした。

売りが売りを呼んだ、明確な理由のない暴落

ブラックマンデーは、「売りが売りを呼ぶ」事で暴落しました。

パニックになった投資家が売り注文を出して株価が暴落したため、他の投資家がパニックになり投げ売りの注文を出す構造です。相場は明確なネガティブ・サプライズ無しに下落する事があります。ブラックマンデーのように、明確な理由なく暴落した例としては、近年ではITバブルのフィナーレ暴落(2000年) やセルインメイ(2013年)があります。いずれの暴落も、高値圏にあった株価が利益確定売りとパニック売りにより急落した構造になっています。

米国ではアルゴリズム売買も一因

ブラックマンデーの株価大暴落の発端となった米国では、コンピューターによる売買アルゴリズムが、損失を限定するために手仕舞い売り注文を出し、これが連鎖したとも言われています。

なお日本の東証へのコンピューターの導入は1990年の11月であり、ブラックマンデーの後の出来事になります。

ダウ平均株価が22.6%下げたのに対して、日経平均株価の下落が14.9%に留まった理由の1つとして、東証の売買システムが未熟であったため、不器用なアルゴリズムによる売り注文が入る余地が無かった事が挙げられます。

立会場の歴史(東京証券取引所)

時代背景

1985年にプラザ合意が結ばれ、ドル高の抑制(ドル安への介入)が行われた結果、ドル安に歯止めがかからなくなりました。

このドル安を受け、1987年にドル高に誘導するためのルーブル合意が結ばれましたが、9月に西ドイツはアメリカの反対を振り切って、ドイツマルクが上昇しているにもかかわらず金利を引き上げました。そのため政策協調の信頼性は損なわれ、ドル防衛のためにFRBは大幅に金利を引き上げるとのではないかと言われていました。

金利を引き上げれば通貨高となりますが、景気を冷やします。この不安が市場に台頭し、相場は不安定な状況になっていたようです。このように、きっかけさえあれば売りを仕掛ける素地はあったわけです。

ブラックマンデー(Hatena Keyword)

ブラックマンデー後に、日本の株価はどう推移したか?

その後の日経平均株価チャート

下図は1986年10月20日前後の日経平均株価チャートです。ブラックマンデーの前後、1987年7月14日(75営業日前)から1988年7月19日(200営業日後)までをプロットしています。

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元データは株価データ倉庫から取得しました。

再び株価上昇基調へ

ブラックマンデーの後、日経平均株価は再び上昇基調となりました。

そして1988年6月17日には、ブラックマンデーの終値比で29.6%も高い28,395円を付けています。

その後も日本株は好調を維持しました。

日本ではルーブル合意後、米国のドル安への配慮から利上げが遅れていました。そのため株価や不動産価格が暴騰しました。そして日経平均株価は史上最高値である38,957.44円(1989年12月29日)をつけるに到りました。この相場は平成バブル景気と呼ばれています。

日経平均株価の13連騰チャート(1988年)

1988年2月10日から2月27日にかけて、日経平均株価は13連騰しました。当時のチャートとその後の様子を投稿します。

連騰チャート(1988年)

下図は連騰の様子を示した日経平均株価の日足チャートです。

前日比110円高(+0.46%)の23,772円で引けた2月10日から日経平均株価の連騰は始まりました。連騰は、25,285円で引けた2月28日まで続きました。翌2月29日は25,243円と前日比マイナスとなり、連騰の記録は13連続でストップしました。

連騰の後

13連騰の後も平成バブル景気により、日経平均株価は長期的な上昇トレンドとなりました。下図は連騰の後の様子を示したチャートです。

1988年2月の13連騰の後も日経平均株価は上昇を続け、8月4日には28,476円をつけました。その後しばらくもみ合いますが、平成バブル景気による株価上昇圧力は止まらず、1989年12月29日に日経平均株価は史上最高値である38,957.44円をつけるに至りました。

Brexit(2016年)前後のダウ平均株価チャート

2016/6/23(木)に実施された英国の国民投票により、英国のEU離脱Brexit)が決まりました。

これにより欧州延いては世界の経済の混乱と停滞が予想され、世界各国の株価が下落しました。米国株も例外でなく、ダウ平均株価は前日比-3.39%の大幅安になりました。当時の様子とダウ平均株価チャートを投稿します。


6月13日(月)から6月17日(金)にかけては、選挙結果に関する懸念(Brexitによる世界経済の混乱の予想)から、ダウ平均株価は安値圏で推移しました。
6月20日(月)から6月23日(木)にかけては、ブックメーカー(賭け業者)の倍率からEU残留の確率が高いと予想され、ダウ平均株価は買い戻されていました。

そして6月24日(金)に、結局Brexitをする事が明らかになり、ダウ平均株価は前日比610.32ドル安(-3.39%)と大きく売られました。

ただしその翌週、ダウ平均株価は大きく買い戻され、7月1日(金)にはほぼ回復するに至りました。米国はBrexitの影響を最も受けなかった国の1つだと言えます。

米国は震源地の英国から比較的離れており、また日本のようにリスク回避的円買いによる輸出企業の業績悪化もありませんでしたので、Brexitによる影響が最小限に留まったと言われています。

なお、7月8日(金)には米雇用統計が発表されました。結果は良好でした。この日を境に米国株そして世界の株が上昇基調へと変わりました。

運用報告書(2017年9月末日)

2017年9月30日時点の資産運用の状況を公開します。

運用概況

資産概況

時期 運用資産(千円) 基準価額(円) 前月比 口数(千口) 低リスク資産比率
2017年9月末 11,936 17,097 +3.02% 6,981 26.7%
2017年8月末 11,585 16,595 +2.05% 6,981 29.7%

相場環境

時期 日経平均株価 日経平均株価
月間騰落率
米ドル/円 米ドル/円
月間騰落率
S&P500 S&P500
月間騰落率
2017年9月末 20,356.28 +3.61% 112.47 +2.28% 2,519.36 +1.93%
2017年8月末 19,646.24 -1.40% 109.96 -0.26% 2,471.65 +0.05%

株式個別銘柄部門

2017年9月30日時点で保有している株式個別銘柄とその時価を、下表にまとめました。

保有銘柄

コード 銘柄 通貨 業種 配当
利回り
PER 保有数 時価
(円)
構成
比率
2292.jp S Foods Inc JPY Consumer Staples 0.87% 16.82 100 437,500 6.4%
3677.jp System Information Co Ltd JPY Information Technology 1.51% 21.51 400 372,000 5.4%
msft.us Microsoft Corp USD Information Technology 2.26% 30.34 37 309,927 4.5%
9514.jp EF-ON INC JPY Industrials 0.56% 12.44 200 283,600 4.1%
2475.jp WDB Holdings Co Ltd JPY Industrials 0.62% 20.18 100 274,600 4.0%
7643.jp Daiichi Co Ltd JPY Consumer Staples 1.49% 4.15 200 268,600 3.9%
2181.jp Persol Holdings Co Ltd JPY Industrials 0.69% 36.11 100 262,300 3.8%
3888.hk Kingsoft Corp Ltd HKD Information Technology 0.55% 29.29 1000 262,080 3.8%
6076.jp Amaze Co Ltd JPY Consumer Discretionary 1.54% 13.05 200 259,400 3.8%
005930.ks Samsung Electronics Co Ltd KRW Information Technology 1.09% 12.07 1 256,400 3.7%
2742.jp Halows Co Ltd JPY Consumer Staples 1.00% 16.87 100 239,800 3.5%
6750.jp Elecom Co Ltd JPY Information Technology 1.99% 13.90 100 226,400 3.3%
6407.jp CKD Corp JPY Industrials 1.45% 17.41 100 221,000 3.2%
jnj.us Johnson & Johnson USD Health Care 2.58% 20.22 15 219,294 3.2%
wfc.us Wells Fargo & Co USD Financials 2.83% 13.72 35 217,057 3.2%
6062.jp Charm Care Corp KK JPY Health Care 0.46% 26.31 100 216,200 3.1%
intc.us Intel Corp USD Information Technology 2.86% 11.57 50 214,105 3.1%
pg.us Procter & Gamble Co/The USD Consumer Staples 3.03% 23.59 20 204,614 3.0%
1099.hk Sinopharm Group Co Ltd HKD Health Care 1.67% 16.51 400 198,144 2.9%
2435.jp Cedar Co Ltd JPY Health Care 600 185,400 2.7%
6315.jp Towa Corp JPY Information Technology 0.90% 10.96 100 177,800 2.6%
3954.jp Showa Paxxs Corp JPY Materials 1.73% 8.05 100 173,500 2.5%
5809.jp Tatsuta Electric Wire and Cable Co Ltd JPY Industrials 1.63% 14.03 200 171,600 2.5%
3988.hk Bank of China Ltd HKD Financials 5.02% 5.57 3000 166,320 2.4%
855.hk China Water Affairs Group Ltd HKD Utilities 1.81% 9.77 2000 159,552 2.3%
indf.ij Indofood Sukses Makmur Tbk PT IDR Consumer Staples 2.79% 18.72 1800 151,650 2.2%
tlkm.ij Telekomunikasi Indonesia Persero Tbk PT IDR Telecommunication Services 4.20% 21.53 3000 140,400 2.0%
4323.jp Japan System Techniques Co Ltd JPY Information Technology 1.84% 13.44 100 136,000 2.0%
olam.sp Olam International Ltd SGD Consumer Staples 3.22% 15.22 800 133,837 1.9%
vmw.us VMware Inc USD Information Technology 10 122,784 1.8%
6670.jp MCJ Co Ltd JPY Information Technology 2.31% 12.12 100 121,800 1.8%
3804.jp System D Inc JPY Information Technology 0.41% 13.49 100 120,900 1.8%
3756.jp Mamezou Holdings Co Ltd JPY Information Technology 1.01% 15.45 100 118,800 1.7%
sem.mk 7-Eleven Malaysia Holdings Bhd MYR Consumer Staples 1.47% 44.60 2000 83,086 1.2%
096770.ks SK Innovation Co Ltd KRW Energy 1.61% 11.30 4 79,600 1.2%
005380.ks Hyundai Motor Co KRW Consumer Discretionary 2.66% 9.62 5 75,250 1.1%
8306.jp Mitsubishi UFJ Financial Group Inc JPY Financials 2.48% 9.53 100 72,450 1.1%
1186.hk China Railway Construction Corp Ltd HKD Industrials 1.86% 7.77 500 71,280 1.0%
gazp.rm Gazprom PJSC RUB Energy 6.59% 3.75 240 57,190 0.8%
4642.jp Original Engineering Consultants Co Ltd JPY Industrials 1.93% 100 51,700 0.8%
8410.jp Seven Bank Ltd JPY Financials 2.34% 19.00 100 40,600 0.6%
2380.hk China Power International Development Ltd HKD Utilities 7.15% 18.22 1000 37,008 0.5%
8194.jp Life Corp JPY Consumer Staples 1.04% 17.91 -100 -288,400 -4.2%
7475.jp Albis Co Ltd JPY Consumer Staples 1.59% 15.08 -100 -439,500 -6.4%

※1 構成比率は、個別銘柄の時価総額に対する、各銘柄の時価です。
※2 保有数がマイナス値となっている銘柄は、空売り銘柄です。

売買銘柄

2017年9月は、下表の売買を行いました。機械学習による株価分析に基づく売買を試す過程で売買回数・売買金額が大きくなりました。結果としてネット証券に多くの売買手数料を課金する事になりました。

市場 銘柄(コード) 売買区分 備考
東証1部 WDBホールディングス(2475.jp) 一部売却 リバランス売り
東証JQS シダー(2435.jp) 追加購入 良好な1Qによる業績急回復期待から購入
東証1部 エフオン(9514.jp) 新規購入 利益率の高さ
福証 アメイズ(6076.jp) 新規購入 業績急伸銘柄として
東証1部 アルビス(7475.jp) 買埋 株価が十分下落したため買い戻し
東証1部 エフオン(9514.jp) 追加購入 利益率の高さ
東証1部 ハローズ(2742.jp) 追加購入 テクニカル指標から
東証JQS システム情報(3677.jp) 追加購入 テクニカル指標から
東証1部 カブドットコム証券(8703.jp) 空売り テクニカル指標から
東証1部 カブドットコム証券(8703.jp) 空売り テクニカル指標から
東証1部 パーク24(4666.jp) 空売り テクニカル指標から
東証1部 ハローズ(2742.jp) 部分売却 テクニカル指標から
東証1部 エフオン(9514.jp) 部分売却 テクニカル指標から
東証1部 アルビス(7475.jp) 空売り テクニカル指標から
東証1部 アルビス(7475.jp) 買埋 株価が十分下落したため
東証1部 幸楽苑ホールディングス(7554.jp) 空売り 利益成長の鈍化とチャートの崩れから
東証1部 タツタ電線(5809.jp) 追加購入 テクニカル指標から
東証1部 TOWA(6315.jp) 新規購入 半導体業界の活性化を受けた好調な業績(1Q経常利益昨年比+62.5%等)から購入
東証JQS システムディ(3804.jp) 新規購入 3Q黒字転換
東証1部 パーク24(4666.jp) 買埋 下方修正も株価は下がらなかったため損切
東証1部 幸楽苑ホールディングス(7554.jp) 買埋 期待していたほど株価が下がらず、わずかな利益を確定
東証1部 アスクル(2678.jp) 空売り 業績と比べ割高だと判断して空売り
東証1部 豆蔵ホールディングス(3756.jp) 新規購入 1Q経常利益30.7%増を始めとした好調な業績から購入
東証1部 アスクル(2678.jp) 買埋 良好に見えなくない月次による株価暴騰を警戒して買埋
東証JQS システム情報(3677.jp) 追加購入 テクニカル指標から
東証1部 カブドットコム証券(8703.jp) 買埋 損切
東証1部 アルビス(7475.jp) 空売り 株価が割高圏にあると判断
東証1部 TSIホールディングス(3608.jp) 買埋 損切
東証1部 ライフコーポレーション(8194.jp) 買埋 損切

通貨別

日本株の空売り銘柄を損切し買い戻したために、ポートフォリオ全体では日本株の投資比率が大きくなりました。今後は国内株への投資比率を従来通りの50%程度を目標とします。

通貨 8月末
(参考値)
9月末 9月末
構成比率
前月比
増減
JPY 2,722,810 3,704,050 54.0% 981,240
USD 1,233,468 1,287,781 18.8% 54,313
HKD 874,647 894,384 13.0% 19,737
KRW 377,250 411,250 6.0% 34,000
IDR 291,450 292,050 4.3% 600
SGD 133,982 133,837 1.9% -145
MYR 72,492 83,086 1.2% 10,594
RUB 53,978 57,190 0.8% 3,211
総計 5,760,078 6,863,627 100.0% 1,103,550

業種別

情報技術(Information Technology)の好調な業績が継続すると考え、銘柄を増やしました。

通貨 8月末
(参考値)
9月末 9月末
構成比率
前月比
増減
Information Technology 1,759,700 2,438,996 35.5% 679,295
Industrials 1,134,087 1,336,080 19.5% 201,993
Health Care 774,524 819,038 11.9% 44,515
Consumer Staples 938,422 791,187 11.5% -147,236
Financials 482,553 496,427 7.2% 13,873
Consumer Discretionary 70,250 334,650 4.9% 264,400
Utilities 165,462 196,560 2.9% 31,098
Materials 165,000 173,500 2.5% 8,500
Telecommunication Services 140,700 140,400 2.0% -300
Energy 129,378 136,790 2.0% 7,411
総計 5,760,078 6,863,627 100.0% 1,103,550

投資信託部門

保有銘柄

銘柄 通貨 アセット
クラス
信託報酬 時価 構成比率
eMaxis Balance 8 Equal Assets/MUKAM JPY MixedAllocation 0.50% 580,004 37.2%
SBI Mid and Small Undervalued Growth Equity Fund – jrevive JPY Equity 1.70% 338,496 21.7%
SMTAM SMT Global Equity Index Open JPY Equity 0.50% 249,942 16.0%
SMTAM SMT Global REIT Index Open JPY Equity 0.55% 238,762 15.3%
SMTAM SMT Emerging Equity Index Open JPY Equity 0.60% 150,975 9.7%

※構成比率は、投資信託の時価総額に対する、各銘柄の時価です。

売買銘柄

2017年9月は、投資信託の売買を行いませんでした。

管理部門

システムの更新・アップデート

項目 変化の内容 詳細
機械学習による株価分析 稼働 運用成績向上のために、テクニカル指標による株価予測を目論見ました。ただし、システムは稼働したものの、期待していたほどの効果は得られませんでした。

システムにて新規発生した不具合

特に問題は発生していません。

今後の課題・計画

前々から課題であった運用規約を整備しようと考えています。

項目 進捗 詳細
資産運用規約の更新 更新停止中 安定した資産運用のためのルールをメンテナンスしています。