介護・老人ホーム関連銘柄

介護・老人ホーム関連銘柄についてまとめます。

介護・老人ホーム関連銘柄

介護・老人ホームを事業としている代表的な銘柄を下記にリストアップします。

※デイサービスは、通所介護とも呼ばれ、高齢者がデイサービス事業所に通い、日帰りで、食事、入浴、その他の必要な日常生活上の支援や生活機能訓練などのサービス提供を受ける仕組みです。

銘柄(コード) 主要事業・備考
やまねメディカル(2144.jp) 総合ケアセンター・デイサービス・サービス付き高齢者向け住宅
ケア21(2373.jp) 在宅介護・施設介護・生活環境と医療
日本ケアサプライ(2393.jp) 福祉用具のレンタルと販売・介護事業所向けサポート
ケアサービス(2425.jp) 居宅介護支援・デイサービス・訪問介護・訪問入浴・クリーンサービス・福祉用具販売とレンタル・サービス付き高齢者向け住宅・エンゼルケア等を手広く。
シダー(2435.jp) 施設サービス・デイサービス・在宅サービス
ロングライフホールディング(4355.jp) 介護付き有料老人ホーム。リゾート・海外展開も。
ウチヤマホールディングス(6059.jp) 介護関連。その他、カラオケ事業や飲食事業も。
チャーム・ケア(6062.jp) 有料老人ホーム
ソラスト(6197.jp) 医療・介護・保育・教育
ユニマット リタイアメント・コミュニティ(9707.jp) 有料老人ホーム・サービス付き高齢者向け住宅

業界の特徴

高齢化社会で需要は多い

広く知られている通り、日本は高齢化が進みます。これは介護関連銘柄にとっては追い風です。特に、団塊の世代と呼ばれる1947年(昭和22年)~1949年(昭和24年)生まれの第一次ベビーブーム世代の人々が高齢となりつつありますので、介護事業の需要は増えると考えられます。

介護報酬の改訂に影響を受ける

介護サービスを提供した事業所に対して支払われる報酬が介護報酬です。この介護報酬の算出方法は厚生労働大臣によって取り決められています。そして、改訂がかかります。介護報酬が改定されれば、介護の事業所が受け取る報酬が変化しますので、事業所の収益が変化します。このように、介護関連銘柄は介護報酬の改訂に影響を受けます。

介護報酬 厚生労働省

競争は多い

介護関連ビジネスは、スタートする敷居が低めです。介護福祉士のような国家資格保有者でなくとも、高齢者に対して何らかのサービスを提供できるからです。参入障壁が低いため、競争が多くなれば収益性が悪化する可能性があります。