BNPパリバ・ショック(2007年)前後のダウ平均株価チャート

パリバ・ショックとは?

2007年8月9日、BNPパリバ傘下のミューチュアル・ファンドが投資家からの解約を凍結すると発表しました。これにより、米住宅バブル崩壊で値崩れしつつあったサブプライムローン関連の証券化商品が危機的状況であると世界中に知れ渡りました。

そして信用不安が台頭し、市場は混乱状態になりました。この騒動はBNPパリバ・ショックと呼ばれています。

パリバ・ショックとダウ平均株価

サブプライムローン関連の証券化商品が危機的状況である事が分かり、世界中でリスクオフの動きが進みました。米国も例外ではなく、ダウ平均株価は大きく下落する事になりました。下図は当時のダウ平均株価チャートです。



元データは株価データ倉庫のリンクから取得し、チャートへと加工し投稿しています。

ミューチュアル・ファンドの解約が凍結される前日、2007年8月8日のダウ平均株価の終値は13,657.86ドルでした。そこから信用不安が台頭し、2007年8月16日には一時12,517.94ドルまで下落しました。凍結前と比べて1139.92ドル安(8.3%安)に相当します。

小康状態を経てリーマン・ショック

パリバ・ショックの後、市場は一時的に落ち着きを取り戻し小康状態となりました。2007年10月11日には、ダウ平均株価は一時14,198.09ドルをつけるまで上昇しました。ただしこの時、サブプライム問題の深刻性はまだ十分に認識されていませんでした。

その後はサブプライム問題が表面化し、2008年3月の米大手証券のベアー・スターンズの経営危機、2008年9月にリーマン・ブラザーズの破綻が引き起こされました。ダウ平均株価は下落を続け、2009年3月6日に6469.95ドルをつけるに至りました。つまり2007年BNPパリバ・ショック時のダウ平均株価は結局、リーマン・ショック後の2009年には半値以下の水準にまで下落したわけです。

BNPパリバ・ショック(2007年)前後の日経平均株価チャート

パリバ・ショックとは?

2007年8月9日、BNPパリバ傘下のミューチュアル・ファンドが投資家からの解約を凍結すると発表しました。これにより、米住宅バブル崩壊で値崩れしつつあったサブプライムローン関連の証券化商品が危機的状況であると世界中に知れ渡りました。そして信用不安が台頭、有事の円買いが起こり、円高が進行しました。この騒動はBNPパリバ・ショックと呼ばれています。

円高の進行による日本株安

円高が進行した結果、輸出企業の業績悪化が予想され、日本株は急激に売られました。

特に8月17日は場中に円高が進行し、日経平均株価は前日比874.82円安(5.417%安)となりました。パリバ・ショック直前の8月9日高値17274.33円と比べれば、日経平均株価は2,000円以上の暴落となりました。

チャートの元データは株価データ倉庫から取得しました。

そしてリーマン・ショック

パリバ・ショックの後もサブプライムローン危機は悪化しました。証券化商品の値崩れにより2008年にはリーマン・ブラザーズが破綻し、リーマン・ショックとして知られる世界的な金融危機を招きました。

BNPパリバ・ショック(2007年)前後の米ドル/円為替チャート

パリバ・ショックとは?

2007年8月9日、BNPパリバ傘下のミューチュアル・ファンドが投資家からの解約を凍結すると発表しました。これにより、米住宅バブル崩壊で値崩れしつつあったサブプライムローン関連の証券化商品が危機的状況であると世界中に知れ渡りました。

そして信用不安が台頭、有事の円買いが起こりました。この「市場の混乱」はBNPパリバ・ショックと呼ばれています。

パリバ・ショック前後の為替チャート


チャートの元データは株価データ倉庫から取得しました。

パリバ・ショックでは有事の円買いによって円高が進行しました。

8月8日には1ドル119.72円であった米ドル/円為替相場は、8月17日には1ドル111.61円をつけるまで円高に振れました。短期間に8.11円(6.8%)もの円高が進行した計算になります。上記の為替チャートでも、1日に数円単位で大きく変動した様子が読み取れます。

円高の日本株への影響

有事の円買いによる急激な円高進行は、日本の輸出企業へ打撃を与えるとの予測から日本株の株安を招きました。

特に8月17日は場中に円高が進行したため、日経平均株価は前日比874.82円安(5.417%安)もの暴落となりました。ちなみにパリバ・ショック直前の8月9日の高値17274.33円を起点として考えれば、日経平均株価は8月17日までに2,000円以上の下落となり、短期間に急激な株安が進んだ事になりました。

上海ショック(2007年) 中国を震源とした世界同時株安の日経平均株価への影響

2007年2月27日に上海株式市場が前日比-8.84%の大暴落を起こしました。この暴落は世界同時株安を招きました。この株安は上海ショックと呼ばれています。

当時の日経平均株価チャートを作成しました。

shanghai-shock2007-n225

元データは、株価データ倉庫から取得しました。

上海大暴落の翌日、日経平均株価は515.8円安(2.85%安)の17,604.11円で引けました。その後も下げ止まらず、中国の経済が世界に与える影響の大きさを改めて示す形になりました。

なお、上海の株安の発端は、当時の中国株バブルとインフレ抑制のために利上げするという噂でした。