フラッシュ・クラッシュ(2010年)前後のダウ平均株価チャート

2010年5月6日、わずか数分の間にダウ平均が1000ドル近く下落しました。この瞬間的大暴落はフラッシュ・クラッシュと呼ばれています。フラッシュ・クラッシュが起きた前後のダウ平均株価チャート(日足)を作成しましたので投稿します。

フラッシュ・クラッシュとは?

2時40分、ダウ平均株価は急落し始め、わずか数分の間に1000ドル近く下落、出来高は190億株に達した。当初、誤発注など様々な原因が指摘されたが、調査報告書では「複数の要因が重なったためであり未だ明らかではない」とされている。
NYSE(ニューヨーク証券取引所)およびナスダックの上場株の取引分散化がここ数年で急速に進んでおり、注文は最大50カ所に分散され、電子取引される。取引所の分散による大量注文、高速取引、アルゴリズム取引などの要因が組み合わさって起こった可能性が考えられている。

出典:フラッシュ・クラッシュとは(Hatena keyword)

ダウ平均株価チャート



元データを株価データ倉庫から取得し、チャートを作成、投稿しています。

フラッシュ・クラッシュの前日までの動き

上昇基調にあったダウ平均株価は4月12日以降にレンジ相場を形成し、11,100ドルを中心に±100ドル程度の比較的狭い範囲を動いていました。その後5月4日に下方へブレイクし、一時10,900ドルを割りました。フラッシュ・クラッシュの前日5月5日は、10,866.83ドルで引けました。

フラッシュ・クラッシュ当日

5月6日のダウ平均株価は、一時的に大暴落し、安値9,869.62ドルをつけました。これは前日比997ドル安(-9.17%)に相当します。売りが売りを呼び、パニック的な暴落となりました。ただしその後、相場は落ち着きを取り戻し急回復、終値は10,520.32ドルとなりました。

その後

その後のダウ平均株価は一時的に上昇局面に転じた日もありましたが、下落基調となりました。下落基調は2010年7月2日まで続き、この日ダウ平均株価は9,614.32ドルをつける局面もありました。

こうして振り返ってみればフラッシュ・クラッシュは、高値警戒感のある水準で発生した暴落であると言えます。

シダー(2435.jp) 弐億貯男氏の売却を受けたコピーキャット勢の投げ売りで前日比13.95%安

シダー(2435.jp)の2017年9月4日(月)の株価は、前日比13.95%安の327円まで売られ、大暴落しました。シダーは著名投資家である弐億貯男氏が前営業日に売却をしており、これを受けたコピーキャット勢が投げ売りを浴びせた様子です。

シダーのチャート

出典:(株)シダー Yahoo!ファイナンス 2017/9/4

暴落の発端となったブログ記事

著名投資家である弐億貯男氏の売却(下記のブログ記事)を受け、コピーキャット勢が投げ売りをした事が暴落を招きました。ちなみにシダーの公式サイトに特に更新はありませんので、材料は弐億貯男氏のブログ記事だと言えます。

前日比+160万円、そして保有株を利益確定(サラリーマンが株式投資でセミリタイアを目指してみました。)

なお、上記画像の下方、「この銘柄を見た人はこんな銘柄も見ています」に挙げられた「1位チャムケア」「2位ソラスト」「3位京進」は、いずれも弐億貯男氏のポートフォリオの銘柄です。

東日本大震災(2011年)前後の日経平均株価チャート

東日本大震災(ひがしにほんだいしんさい、ひがしにっぽんだいしんさい)は、2011年(平成23年)3月11日に発生した大規模地震災害です。

この震災前後の日経平均株価チャートを作成しました。地震をはじめとする大規模災害は株価下落要因です。震災後に日経平均株価は急落し、震災前の3月10日と比べ、3営業日で2,361.87円安(22.3%安)になりました。

東日本大震災

東日本大震災は、2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震と、それに起因する津波被害、福島第一原子力発電所のメルトダウンによる放射能汚染等を総称する大規模災害です。

地震

地震は2011年(平成23年)3月11日午後2時46分に発生しました。

この地震を東北地方太平洋沖地震と呼びます。東北地方太平洋沖地震はマグニチュード9.0、最大震度7(宮城県栗原市)を記録し、観測史上最大の地震になりました。

津波

太平洋海底で発生した地震は、海水を押し上げる事で津波を引き起こしました。

津波は波高10mを超え、最大遡上高40.1mを記録する巨大津波となりました。震災による死者の90%以上は、この津波による水死です。

原発事故

津波は原発事故を招きました。

津波は東京電力福島第一原子力発電所を水没させ、電源喪失によりコントロールを失った事でメルトダウン・爆発しました。放射能汚染は広範囲におよびました。

被害

2017年3月10日の警視庁の発表によれば、死者は15,893人、重軽傷者は6,152人、警察に届出があった行方不明者は2,553人とされます。

日本政府は震災による直接的な被害額を16兆円から25兆円としています。この値は、原発関係の被害を除いた数値です。

東日本大震災(wikipedia)

日経平均株価チャート

震災の当日・翌日以降

下図は東日本大震災前後の日経平均株価の推移です。

震災の5営業日前の2011年3月4日から25営業日後の2011年4月18日までをプロットしています。

TohokuEarthquakeAndTsunami2011_1
TohokuEarthquakeAndTsunami2011_2
データは株価データ倉庫から取得しました。

震災当日

震災当日の2011年3月11日は、日経平均株価は10,298.64円で始まり、高値10,378.55を付けています。

その後2時46分の地震を受け売り優勢となり株価は下落、10,254.43円の安値引けとなりました。前日比179.95円安(-1.72%)です。

震災翌営業日

土日を挟み、地震と津波の被害が明らかになってきました。

これを受け、翌営業日の2011年3月14日(月)は、前日比で210.26円安の水準である10,044.17円から始まりました。その後福島第一原子力発電所の3号機がキノコ雲の発生を伴う大爆発をした事を受け、日経平均株価は下げ幅を拡大し、9,620.49円で引けました。前日比633.94円安(-6.18%)の暴落をしました。

震災翌翌営業日

更に翌3月15日(火)には4号機が爆発・炎上し、放射能汚染が広範囲に拡大しました。この日に東京都新宿区でも放射性物質の飛来が観測されました。これを受け日経平均株価は下げ幅を拡大し、安値8,227.63円をつけています。

この安値は、震災前3月10日終値と比べ、2,361.87円安(22.3%安)に相当します。わずか3営業日で日経平均株価はここまでの急落をしたわけです。地震をはじめとする大規模災害は株価下落要因です。

震災前後の主要経済イベント

下図は、広い時間軸での東日本大震災前後の日経平均株価の推移です。

75営業日前の2010年11月17日から、200営業日後の2012年1月4日までをプロットしています。

TohokuEarthquakeAndTsunami2011_3

震災前:2010年欧州ソブリン危機

東日本大震災の前の日経平均株価は堅調でした。

2010年欧州ソブリン危機は、危機状態を脱しつつあり、世界経済は回復基調となっていました。上記のチャートでも、震災直前の株価は上昇基調であった事が分かります。

震災後:米国債ショック

震災後の日本株の株価下落に、米国債ショックが追い打ちをかけました。

2011年8月5日にS&Pが米国債の格付けをAAAからAA+に格下げしました。これによりソブリン債の信頼性が揺らぎ、金融不安から世界各国の株価指数は下落しました。これを米国債ショック2011年)と呼びます。

震災と株価・経済

産業のサプライチェーンの分断と景気の悪化

東日本大震災は産業のサプライチェーンを分断し、日本経済に大きな悪影響を与えました。東北地方でしか作成されていなかった部品の供給が滞り、自動車メーカーを中心とする複雑な製品を作成する製造業者は生産能力を失い、業績を悪化させました。

複雑な製品の中には、東北地方でしか作成されず、代替が効かない部品が含まれる可能性が高かったからです。もちろんメーカー側は事前にリスク分散に気を遣っていました。ところが、3次下請け、4次下請けなどの下流において、共通部品の利用によるリスク分散が効果を失っていた事が発覚しました。

震災の影響は広範囲かつ長期におよびました。その結果、震災前までの景気の回復基調と明るい経済展望は一転してしまいました。そして、日経平均株価震災前日の10,500円には届かなくなります。

震災で上がった株

上記の通り多くの日本株は業績悪化が折り込まれ、株価が下がりました。その中で逆に暴騰した株もあります。

まず、多くの建設株は株価が上がりました。復興需要から業績向上が期待されたためです。銘柄によっては値がつかず、代わりに建設株ETFが、基準価額から上方乖離しながら、高値で買われる事態も起こりました。典型的な震災関連銘柄は、下記のリンクが詳しいです。

更に東日本大震災では原発に代わる発電の需要から、風力発電を中心とする新エネルギーに関わるテーマ株も上昇しました。

このように、東日本大震災後は建設株と代替エネルギー関連株の上昇が目立ちましたが、その他にも物資の需要増から多くの小売株のファンダメンタルズが向上しました。そしてこれらの小売株は地味に、長期的に値を上げました。

日経平均株価は上値抵抗線を形成

震災前終値である日経平均株価10,434.38円は、テクニカル分析における抵抗線になりました。震災以降、日経平均株価は何度かこの値を超える事を目指し、跳ね返されました。

具体的に、日経平均株価2011年5月2日に10,004.20円、7月8日に10,137.73円、7月22日に10,132.11円、2012年3月27日に10,255.15円をつけていますが、いずれもこの抵抗線を超えるには到りませんでした。

このように日経平均株価は低迷を続け、結局日経平均株価震災前終値を超えるのはアベノミクスバブル相場が始まった後、2013年1月4日の10,688.11円をつけるまで待つことになりました。

オプションの暴騰

日経平均株価の急激な値動きは、オプション市場において、プットオプション価格を数百倍へ暴騰させました。オプションの売り手の中から破産する者が続出し、証券会社は対応に追われる事になりました。例えば松井証券では、顧客の決済損に対する不足金が35億円発生しました。これは主に、オプションの売建によるものでした。

為替への影響

震災後、為替は乱高下しました。

震災前日の3月10日、1ドル82.97円でしたが、有事の円買いにより円高が進行しました。わずか1週間後の3月17日には、1ドル76.24円まで円高・ドル安が進みました。この短期間に6.73円(8.1%)という大きな変動幅で円高が進んだ計算になります。

ところがその後、日銀為替介入を始めとした円売り・円売りの思惑が優位となり、円安が進行しました。そして2011年4月6日には1ドル85.52円を記録しました。これは、3月17日の値と比較すれば、実に9.28円(12.2%)もの下落(円安)です。

世界の株価への影響

震災の影響は世界の経済活動の停滞をも意識させ、世界の株価へ少なからず悪影響を与えました。例えばダウ平均株価は震災後下落し、3月16日には11,555.48ドルをつけました。これは震災前と比べ、-3.6%の水準になります。

まとめ

東日本大震災は、地震・津波・放射能汚染により、製造業を中心に日本経済に大きな打撃を与えました。震災後に日経平均株価は急落し、震災前と比べ、3営業日で2,361.87円安(22.3%安)になりました。

その後日本経済は低迷を続け、震災前の日経平均株価終値10,434.38円は抵抗線になりました。この抵抗線は、2013年1月4日になり初めて突破されました。

インターネット・バブルとその崩壊(2000年) 当時のNASDAQチャート

インターネット・バブルおよびバブル崩壊時を含むNASDAQチャートを取得しました。

NASDAQ総合指数

NASDAQはアメリカ合衆国にある世界最大の新興企業(ベンチャー)向け株式市場です。そこに上場する企業の、時価総額加重平均で算出した指数がNASDAQ総合指数です。

NASDAQと上場銘柄の歴史については、下記のサイトが詳しいです。

NASDAQ(baseviews.com)

取得したチャート

出典:NASDAQ Composite (^IXIC) Yahoo!Finance

インターネット・バブルとNASDAQ

インターネット・バブルの最盛期である2000年3月10日、NASDAQ総合指数は5,132.52ポイントをつけました。その後バブルの崩壊と共に指数は下がり続け、2002年10月10日に1,108.49ポイントをつけるまで下落しました。78%以上の下落に相当します。

かなりの規模の下落ですね。多くの投資家が、インターネット・バブルの崩壊に巻き込まれて大火傷を負ったことでしょう。

NASDAQの中身の今昔

2000年当時とはNASDAQ銘柄の様子が変わっています。バブルチャートでその様子が分かるサイトを紹介します。

2000年当時


※画像の出典は上記サイトから

2000年当時、NASDAQ銘柄の大多数はソフトウェア、インターネット、技術、通信銘柄でした。(バブルチャートは全体的に紫色です。)

2015年


※画像の出典は上記サイトから

2015年になって来ますと、NASDAQ銘柄の業種のバリエーションが豊かです。(バブルチャートの色が多彩です。)

このように最近のNASDAQ構成銘柄は、2000年のインターネット・バブル時代と比べて毛並みが変化しています。そのため簡単には比べる事は出来ません。

リーマン・ショック(2008年)前後のダウ平均株価チャート

リーマン・ショックは、2008年に発生した世界的な金融危機です。

2008年9月15日に、アメリカ合衆国の投資銀行であるリーマン・ブラザーズが破綻しました。同社の社債や投資信託の価値毀損は金融危機を招き、世界各国の株安・債券安が進行しました。

当時のダウ平均株価のチャートを投稿します。

リーマン・ブラザーズ破綻直後



チャートの元データは株価データ倉庫から取得しました。

リーマン・ブラザーズの破綻が決まった2008年9月15日は、ダウ平均株価は504.48ドル安(-4.42%)と大きく売られました。その後は一時的に小康状態となりましたが、9月29日は金融安定化法案否決を受けて-777.68ドル安(-6.98%)の暴落となりました。

その後の株価推移


株価の下落が続き、金融危機は世界へ飛び火

リーマン・ブラザーズの破綻は世界的な金融危機を招き、景気を悪化させました。ダウ平均株価は2009年3月6日に、6469.95ドルをつけるまで下落しました。これはリーマン破綻前の9月12日終値と比べ、-43.4%の水準に相当します。

米国発の金融危機は世界に飛び火しました。例えば日本では、2008年日経平均株価は年初の高値15,156.66円から10月28日の安値6,994.9円まで、半値以下になりました。

2009年3月6日以降の株価回復

その後3月6日以降は、ダウ平均株価は回復を始めました。世界経済も良い方向に進み始めました。この回復は、量的緩和政策QE1(2008年11月~2010年6月)等が追い風となりました。

米国の量的緩和政策(金融用語辞典)