インターネット・バブルとその崩壊(2000年) 当時のNASDAQチャート

インターネット・バブルおよびバブル崩壊時を含むNASDAQチャートを取得しました。

NASDAQ総合指数

NASDAQはアメリカ合衆国にある世界最大の新興企業(ベンチャー)向け株式市場です。そこに上場する企業の、時価総額加重平均で算出した指数がNASDAQ総合指数です。

NASDAQと上場銘柄の歴史については、下記のサイトが詳しいです。

NASDAQ(baseviews.com)

取得したチャート

出典:NASDAQ Composite (^IXIC) Yahoo!Finance

インターネット・バブルとNASDAQ

インターネット・バブルの最盛期である2000年3月10日、NASDAQ総合指数は5,132.52ポイントをつけました。その後バブルの崩壊と共に指数は下がり続け、2002年10月10日に1,108.49ポイントをつけるまで下落しました。78%以上の下落に相当します。

かなりの規模の下落ですね。多くの投資家が、インターネット・バブルの崩壊に巻き込まれて大火傷を負ったことでしょう。

NASDAQの中身の今昔

2000年当時とはNASDAQ銘柄の様子が変わっています。バブルチャートでその様子が分かるサイトを紹介します。

2000年当時


※画像の出典は上記サイトから

2000年当時、NASDAQ銘柄の大多数はソフトウェア、インターネット、技術、通信銘柄でした。(バブルチャートは全体的に紫色です。)

2015年


※画像の出典は上記サイトから

2015年になって来ますと、NASDAQ銘柄の業種のバリエーションが豊かです。(バブルチャートの色が多彩です。)

このように最近のNASDAQ構成銘柄は、2000年のインターネット・バブル時代と比べて毛並みが変化しています。そのため簡単には比べる事は出来ません。

リーマン・ショック(2008年)前後のダウ平均株価チャート

リーマン・ショックは、2008年に発生した世界的な金融危機です。

2008年9月15日に、アメリカ合衆国の投資銀行であるリーマン・ブラザーズが破綻しました。同社の社債や投資信託の価値毀損は金融危機を招き、世界各国の株安・債券安が進行しました。

当時のダウ平均株価のチャートを投稿します。

リーマン・ブラザーズ破綻直後



チャートの元データは株価データ倉庫から取得しました。

リーマン・ブラザーズの破綻が決まった2008年9月15日は、ダウ平均株価は504.48ドル安(-4.42%)と大きく売られました。その後は一時的に小康状態となりましたが、9月29日は金融安定化法案否決を受けて-777.68ドル安(-6.98%)の暴落となりました。

その後の株価推移


株価の下落が続き、金融危機は世界へ飛び火

リーマン・ブラザーズの破綻は世界的な金融危機を招き、景気を悪化させました。ダウ平均株価は2009年3月6日に、6469.95ドルをつけるまで下落しました。これはリーマン破綻前の9月12日終値と比べ、-43.4%の水準に相当します。

米国発の金融危機は世界に飛び火しました。例えば日本では、2008年日経平均株価は年初の高値15,156.66円から10月28日の安値6,994.9円まで、半値以下になりました。

2009年3月6日以降の株価回復

その後3月6日以降は、ダウ平均株価は回復を始めました。世界経済も良い方向に進み始めました。この回復は、量的緩和政策QE1(2008年11月~2010年6月)等が追い風となりました。

米国の量的緩和政策(金融用語辞典)

米国債ショック(2011年)前後のダウ平均株価チャート

米国債ショック(べいこくさいショック)は、2011年8月8日に発生した世界同時株安です。米国債のデフォルト懸念から、アメリカの格付け機関スタンダード&プアーズ(S&P)が、2011年8月5日にアメリカの長期発行体格付けをAAAからAA+に格下げしました。安全資産とされていた米国債の信用が揺らぎ、金融不安から世界の株価は下落しました。

米国債ショック前後のダウ平均株価チャートを作成しました。米国債ショックの後、米国株式相場はもみ合いの後、上昇しました。

米国債ショック前後のダウ平均株価チャート


米国債のデフォルト懸念は、債務上限引き上げ法(Budget Control Act of 2011)案の可決で、ようやく一旦払拭されました。法案は下院で2011年8月1日に可決、上院で2011年8月2日に可決され、オバマ大統領が直ちに法案に署名し成立しました。

ところがその間も株価は下落を続けました。そして8月5日にS&Pが米国債の格付けをAAAからAA+に格下げしました。今まで安全資産と認識されていた米国債の信用が揺らいだ事で、翌営業日である8月8日に世界同時株安が発生しました。

ダウ平均株価は格下げの翌営業日である8月8日に、634.76ドル安(5.55%安)と暴落しました。とはいえ、買い手も多かったため(出来高の多さがそれを象徴しています)その後はダウ平均株価は下げ止まりました。下がり続けた日本株とは対照的でした。

その後のダウ平均株価チャート


米国債ショックの後、ダウ平均株価はしばらくもみ合いました。その後に上昇を始めました。当時10,600ドルあたりに下値支持線があり、それよりは下がりにくかった様子です。

東日本大震災(2011年)前後のダウ平均株価チャート

東日本大震災当時の米国株動向を知るために、ダウ平均株価チャートを作成しました。ダウ平均株価は少なからずこの大震災の影響を受け、2011年3月16日には震災前より3.6%低い水準まで売られる局面がありました。

東日本大震災

東日本大震災(ひがしにほんだいしんさい、ひがしにっぽんだいしんさい)は、2011年(平成23年)3月11日に日本で発生した大規模地震災害です。

地震による直接的な被害だけでなく、地震によって発生した巨大津波、および原発事故によって多大なる被害が出ました。震災の影響は世界の経済活動の停滞をも意識させました。また、為替相場へも波及し、有事の円買いによる円高が進行しました。

東日本大震災前後のダウ平均株価


地震は2011年(平成23年)3月11日、日本時間の午後2時46分に発生しました。その日、ダウ平均株価は前日比小幅にプラスで引けました。

ところがその後、津波による被害が明らかになり、日本のサプライチェーンの分断と景気悪化が意識されました。更に3月14日(月)、3月15日(火)は福島第一原子力発電所の爆発・炎上により放射能汚染が拡大しました。これらの災害・事件により為替相場も不安定になりました。その結果、ダウ平均株価は下落し、3月16日には11,555.48ドルをつけました。これは震災前と比べ、-3.6%の水準になります。

ただし、日経平均株価暴落した事と比べれば、米国株の下落は軽微であると言えます。参考までに日経平均株価の3月14日安値は、震災前3月10日終値と比べ、2,361.87円安(-22.3%)の水準でした。つまり東日本大震災は、分散投資、特に地域分散の重要性を教訓として残す事になりました。

911アメリカ同時多発テロ事件前後のダウ平均株価推移

2001年9月11日(火)にアメリカ合衆国内で、航空機等を用いた4つのテロ事件が、同時多発的に発生しました。この事件は、「アメリカ同時多発テロ事件」や「9・11テロ」等と呼ばれます。

この事件後のダウ平均株価チャートを作成しました。

911前後のダウ平均株価チャート



作成したチャートの元データは株価データ倉庫から取得しました。

ダウ平均株価の動向

株式取引の中止

テロが起きたのは9月11日(火)の朝で、アメリカ合衆国での取引が始まる前の時間帯でした。多くの金融機関が入居する貿易センタービルで起きた事件ということもあり、テロ事件以降アメリカ合衆国国内の取引は中止され、次に市場が開いたのは9月17日(月)となりました。

9月17日からの株価暴落

テロ事件後に初めて市場が開いた9月17日(月)のダウ平均株価は、前営業日比-684.8ドル安(-7.13%安)の8920.7ドルで引けました。その後も下落を続け、9月21日(金)には8,062.3ドルをつけました。これはテロ前日の9月10日(月)の終値と比べれば、1,543.2ドル安(-16.1%)の水準です。テロ事件は明確なネガティブサプライズであり、米国株はこのように大きく売られる事になりました。

9月21日以降は回復

9月21日(金)を境として、その後の株価は回復基調となります。テロ事件は震災や経済危機と比べて影響が局所的であるため、落ちついた投資家が買い戻しを入れた事で株価は上昇していきました。

参考:その他の指数

911前後の日経平均株価

世界の市場も概ねダウ平均株価と似た動きとなりました。日本ではテロ事件翌日に日経平均株価が6.63%も下落しましたが、しばらく後に回復しました。

911前後の米ドル/円為替相場

テロ事件の米国経済への影響が懸念され、米ドルは売られ、為替はドル安・円高となりました。

テロ事件前の2001年9月10日は1ドル121.03円でしたが、事件後にドルが売られ続け、9月20日には一時115.83円をつけるまでドル安・円高が進行しました。その後9月20日以降は、影響は限定的との見方が広がり、米ドルは買い戻される事になりました。