ITバブルのフィナーレ暴落(2000年) 当時の日経平均株価チャート

インターネット関連企業が注目され、株価が高騰したITバブルインターネットバブル)は、2000年に崩壊を始めました。特に2000年4月17日(月)の日経平均株価は前日比6.98%安の暴落となり、この日の暴落は「ITバブルのフィナーレ暴落」と呼ばれています。

その当時の日経平均株価のチャートを作成しました。

2000年4月17日前後の日経平均株価チャート

2000年4月17日(月)は、ITバブルのフィナーレと言える暴落です。下図は、4月17日(月)前後の日経平均株価チャートです。

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チャート作成の元データは株価データ倉庫から取得しました。

暴落の3営業日前がITバブル最高値

フィナーレ暴落の3営業日前が日経平均株価のピークでした。

2000年4月12日に日経平均株価は終値(かつ高値)20,833.21円をつけました。この20,833.21円という値は、ITバブルでの日経平均株価の最高値となりました。

NYダウの急落を受け、売りが売りを呼び暴落

フィナーレ暴落前日のNYダウの急落(617.78ドル安)を受け、2000年4月17日の日経平均株価は寄り付きから崩れました。前日比で1,426.04円安(6.98%安)の暴落となりました。

上記チャートの通り、暴落前は順調な上昇局面でしたが、この日を境に株価は下落トレンドに入りました。

詳細は下記のリンク先が詳しいです。

相場急落の恐れがあるとき(平均株価研究会)

この暴落は、高値圏での売り仕掛けの成功と言える暴落でした。売りが売りを呼んだタイプの暴落と言えそうです。

日経平均構成銘柄の大幅変更の寄与

なお、日経平均株価の構成銘柄大幅変更(30銘柄入れ替え)が4月15日(土)に発表され、4月24日に実施されています。入れ替えを受け、指数から除外される銘柄に売りが集中した事は、日経平均株価下落要因と言えます。

日経平均株価チャート②(長期チャート)

下図は前述のチャートよりも長期のチャートです。順調に上昇し、4月17日に突如暴落し、下落トレンドに入った様子がうかがえます。

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2000年をピークにインターネット・バブルは崩壊しました。その後も日経平均株価は下落を続け、半値以下の水準まで売り込まれました。そしてソニーショック翌営業日である2003年4月28日に、日経平均株価は1982年以来の最安値7603.76円をつけるに到りました。

関連・余談

ダウ平均株価の急落の理由

日経平均株価暴落の発端となった4月14日(金)のダウ平均株価の暴落には、明確なネガティブ・サプライズがありませんでした。強いて言えば、消費者物価指数(CPI)が良く、利上げの警戒売りと利益確定の売りが売りを呼び暴落となったと説明されます。

14日に発表された米国の消費者物価指数(CPI)が市場予想を上回ったことで、米連邦準備制度理事会(FRB)が今後行うとみられる利上げの幅が拡大すると警戒されたことから、同日のニューヨーク株式市場は大荒れ。ダウ平均株価は617.78米ドル、ナスダックは355.49ポイントと、それぞれ過去最大の下げ幅で取引を終えた。

出典:週明けの香港株式、NY暴落ショックで大幅安か(アジア経済ニュース 2000/04/17(月))

ITバブル崩壊後のNASDAQ指数

ITバブル崩壊日経平均株価は大きく下げましたが、米国のNASDAQ総合指数は更に大きく下げました。

インターネット・バブルの最盛期である2000年3月10日、NASDAQ総合指数は5,132.52ポイントをつけました。その後バブルの崩壊と共に指数は下がり続け、2002年10月10日に1,108.49ポイントをつけるまで下落しました。78%以上の下落に相当します。

ブラックマンデー(1987年) 日経平均株価はどう暴落したか?その後どうなったか?

ブラックマンデー(1987年)に日経平均株価は歴史的な大暴落をしました。

前日の米国株の大暴落を受け、1987年10月20日の日経平均株価の終値は21,910円まで下げました。これは前日比で3,837円も安い水準です。比率にすれば-14.9% もの大暴落となりました。

ブラックマンデー

ブラックマンデーとは?

1987年10月19日(月)に、米国ニューヨーク株式市場に起こった暴落を発端とする世界同時株安をブラックマンデー(Black Monday)と呼びます。

ダウ平均の暴落

1987年10月19日(月)のダウ平均株価は、前の営業日比で508ドル安、22.6%という下げ幅を記録する大暴落となりました。

この株安は世界各国に連鎖しました。

日本では火曜日に暴落

日本では1987年10月20日(火)に、日経平均株価が前日比で3,837円安(-14.9% )となりました。つまり世界同時株安にはブラックマンデーと名前がついていますが、日本での暴落火曜日に起こりました。

当時の日経平均株価チャート

下図はブラックマンデー前後の日経平均株価の推移です。

一番目立つ1987年10月20日(火)の大陰線がブラックマンデーの際の株価です。チャートはブラックマンデーの前後、1987年10月13日(5営業日前)から11月24日(25営業日後)の期間をプロットしています。

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元データは株価データ倉庫から取得しました。

ブラックマンデーでの日経平均株価大暴落

1987年10月20日の始値は、高値と等しく25,745円です。終値は安値と等しく21,910円です。場中に3,835円を下げる大暴落となりました。

チャートは髭を形成せず、陰の丸坊主となりました。

特大の暴落では大陰線

多くの場合、特大の暴落では日経平均株価のチャートは窓を開けず、場中に下がり陰線になります。

これは買い注文があまりに少なく、最初に値が付かない銘柄があるためにそう見えます。ちなみに日経平均先物チャートは、始値から豪快に下がります。

ブラックマンデーはどうして起こったか?

明確な理由の有る暴落・無い暴落

ブラックマンデーは、明確なネガティブ・サプライズなしに起こりました。この点において、他の多くの暴落相場とは異なります。

理由が明確な暴落

例えばリーマン・ショック2008年)の暴落は、政府に救済されると予想されていたリーマン・ブラザーズが、救済されない事に決まったために起こりました。また、Brexitショック(2016年)の暴落は、EUに残留されると予想されていた英国がEU離脱を決めたために起こりました。

このように、一般的に株価大暴落には理由がある事が多いです。その一方で、ブラックマンデーの暴落明確な理由が無い突然の暴落でした。

売りが売りを呼んだ、明確な理由のない暴落

ブラックマンデーは、「売りが売りを呼ぶ」事で暴落しました。

パニックになった投資家が売り注文を出して株価が暴落したため、他の投資家がパニックになり投げ売りの注文を出す構造です。相場は明確なネガティブ・サプライズ無しに下落する事があります。ブラックマンデーのように、明確な理由なく暴落した例としては、近年ではITバブルのフィナーレ暴落(2000年) やセルインメイ(2013年)があります。いずれの暴落も、高値圏にあった株価が利益確定売りとパニック売りにより急落した構造になっています。

米国ではアルゴリズム売買も一因

ブラックマンデーの株価大暴落の発端となった米国では、コンピューターによる売買アルゴリズムが、損失を限定するために手仕舞い売り注文を出し、これが連鎖したとも言われています。

なお日本の東証へのコンピューターの導入は1990年の11月であり、ブラックマンデーの後の出来事になります。

ダウ平均株価が22.6%下げたのに対して、日経平均株価の下落が14.9%に留まった理由の1つとして、東証の売買システムが未熟であったため、不器用なアルゴリズムによる売り注文が入る余地が無かった事が挙げられます。

立会場の歴史(東京証券取引所)

時代背景

1985年にプラザ合意が結ばれ、ドル高の抑制(ドル安への介入)が行われた結果、ドル安に歯止めがかからなくなりました。

このドル安を受け、1987年にドル高に誘導するためのルーブル合意が結ばれましたが、9月に西ドイツはアメリカの反対を振り切って、ドイツマルクが上昇しているにもかかわらず金利を引き上げました。そのため政策協調の信頼性は損なわれ、ドル防衛のためにFRBは大幅に金利を引き上げるとのではないかと言われていました。

金利を引き上げれば通貨高となりますが、景気を冷やします。この不安が市場に台頭し、相場は不安定な状況になっていたようです。このように、きっかけさえあれば売りを仕掛ける素地はあったわけです。

ブラックマンデー(Hatena Keyword)

ブラックマンデー後に、日本の株価はどう推移したか?

その後の日経平均株価チャート

下図は1986年10月20日前後の日経平均株価チャートです。ブラックマンデーの前後、1987年7月14日(75営業日前)から1988年7月19日(200営業日後)までをプロットしています。

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元データは株価データ倉庫から取得しました。

再び株価上昇基調へ

ブラックマンデーの後、日経平均株価は再び上昇基調となりました。

そして1988年6月17日には、ブラックマンデーの終値比で29.6%も高い28,395円を付けています。

その後も日本株は好調を維持しました。

日本ではルーブル合意後、米国のドル安への配慮から利上げが遅れていました。そのため株価や不動産価格が暴騰しました。そして日経平均株価は史上最高値である38,957.44円(1989年12月29日)をつけるに到りました。この相場は平成バブル景気と呼ばれています。

日経平均株価の13連騰チャート(1988年)

1988年2月10日から2月27日にかけて、日経平均株価は13連騰しました。当時のチャートとその後の様子を投稿します。

連騰チャート(1988年)

下図は連騰の様子を示した日経平均株価の日足チャートです。

前日比110円高(+0.46%)の23,772円で引けた2月10日から日経平均株価の連騰は始まりました。連騰は、25,285円で引けた2月28日まで続きました。翌2月29日は25,243円と前日比マイナスとなり、連騰の記録は13連続でストップしました。

連騰の後

13連騰の後も平成バブル景気により、日経平均株価は長期的な上昇トレンドとなりました。下図は連騰の後の様子を示したチャートです。

1988年2月の13連騰の後も日経平均株価は上昇を続け、8月4日には28,476円をつけました。その後しばらくもみ合いますが、平成バブル景気による株価上昇圧力は止まらず、1989年12月29日に日経平均株価は史上最高値である38,957.44円をつけるに至りました。

北朝鮮による核実験前後の日経平均株価チャート

北朝鮮が核実験を行った際の日経平均株価チャートをまとめました。この記事では5回目(2016年9月)の核実験までのチャートを集めました。

核実験はミサイル発射と比べて、直ちに軍事衝突に結び付く可能性が低いと見積もられるため、日本の株式市場も大きく反応しないようです。

第1回 2006年

2006年10月9日10時35分(KST)に、北朝鮮は初めて地下核実験を行いました。※KSTとは韓国標準時で、日本で使用されている日本標準時 (JST) と同じUTC+9です。


核実験の前、2006年10月6日に日経平均株価は16,436.06円で引けました。核実験発表後の10月10日は16,477.25円で、前日比+41.19円とやや高く引けました。

第2回 2009年

2009年5月25日午前9時54分頃(KST)に、北朝鮮は2度目の核実験を行いました。


5月25日の日経平均株価は9,245.95円で始まりました。場中に核実験が行われたものの、この日の終値は9,347.00円となり陽線をつけて引けました。

第3回 2013年

2013年2月12日、北朝鮮の朝鮮中央通信は3回目となる地下核実験を成功裏に実施したと発表しました。


2013年2月12日の日経平均株価は11,369.12円で引け、前日比+1.94%となりました。翌2月13日は11,251.41円で引け、前日比-1.04%と反落しました。

第4回 2016年1月

2016年1月6日に、北朝鮮は4度目の核実験を行いました。09時59分54秒(PYT)に日本の気象庁が地震を観測、同日12時00分(PYT)に朝鮮中央テレビが、水素爆弾の実験を発表しました。※PYTは平壌時間でUTC+8:30にあたります。2015年8月15日に北朝鮮が導入しました。


1月6日の日経平均株価は場中に下げ、18,191.32円で引けました。前日比で-0.99%になりました。

第5回 2016年9月

2016年9月9日に、北朝鮮は5度目の核実験を行いました。日本の気象庁は午前9時30分に核実験に由来する地震を観測しました。なお、9月9日は北朝鮮の建国記念日にあたります。この核実験以降、9月9日は北朝鮮動向が注目される日になりました。


場中に核実験の報道があった9月9日の日経平均株価は16,965.76円で引けました。前日比+0.04%になりました。

ドバイ・ショック(2009年)前後の日経平均株価チャート

ドバイ・ショックとは

2009年11月25日(水)に、アラブ首長国連邦 (UAE) ドバイのドバイ政府が、政府系持株会社ドバイ・ワールドの債務返済繰り延べを要請すると発表しました。この発表により、ドバイへ出資していた企業の業績悪化が懸念され、更に連想売りを巻き込んで、世界の株式市場が全面安となりました。これをドバイ・ショックと呼びます。

2009年11月25日、UAEを構成する首長国のひとつであるドバイ政府が、ドバイ・ワールドの債権者に対し、590億ドル(約5兆円)にのぼる全債務について返済期限を6か月以上繰り延べることを認めるよう要請することを発表した。

(中略)

翌11月26日の欧州株式市場では、ドバイ政府が債務不履行を起こすリスクや、ドバイへの出資を積極的に行ってきた欧州の金融機関の債権焦げ付きへの懸念から、銀行株を中心に株式相場が急落。その影響は米国や日本など世界中の株式市場に拡大した。日本では、中東などでの海外事業を拡大してきた大手ゼネコンなどを中心に株価が大幅に値下がりした。

出典:ドバイ・ショック(Wikipedia)

ドバイ・ショック前後の日経平均株価チャート



元データは株価データ倉庫から取得し、加工し投稿しました。

ドバイ政府の発表の翌日2009年11月26日(木)の日経平均株価は、9,383.24円(前日比-58.4円/-0.62%)と影響は限定的でした。ところがドバイから逃げ出した投資マネーが安全資産の円に向かった事で円高が進行し、輸出企業の業績悪化悪化懸念から株安が相場全体に波及した事で、2009年11月27日(金)の日経平均株価は9,081.52円(前日比-301.72円/-3.22%)と大幅安になりました。

ただし、株安はそこまでで終わりました。同11月27日(金)に日銀が金融機関に為替水準を照会しする事で為替介入への意欲を示し、これは事実上の口先介入となり円高に歯止めがかかり、株安が止まりました。更に12月1日(火)に日銀は臨時の金融政策決定会合を開き、金融緩和を発表、株価の上昇に弾みがつきました。