個人投資家は、どのようにして機関投資家を出し抜くか?

投資家は、個人投資家と機関投資家に分類されます。個人投資家は私達の事です。個人の資産を運用します。一方の機関投資家は、他人の資産をまとめて運用する、運用専門の集団です。

機関投資家は、その専門性の高さ・知識・情報の早さと精度に強みがあります。そのような専門集団に対して、個人投資家はどう戦うのが良いでしょうか?個人投資家が持っていて、機関投資家が持っていない要素が、戦いの強みです。この個人投資家の強みについてまとめます。

運用の制約

機関投資家は、その運用に制限がかかっています。例えば国内株投信は、外国株に投資できません。テーマ株投信は、他にいかに有望銘柄があろうと、売買はそのテーマ株だけに限られます。GPIFのアセット・アロケーションは指定されています。機関投資家の雑多な制約は、例えば投資信託の目論見書を読む事で、うかがい知ることができます。

逆に個人投資家の投資判断は、自己責任の範囲で自由かつ柔軟に決定できます。良いと思えば誰の承認もいらず、どのような売買もすぐにできます。

運用の制約が無い事は、個人投資家の強みです。個人投資家は、自由に身軽に運用活動を行えます。

 

機敏な売買

一般的に機関投資家の運用規模は巨大になります。年金基金などは100兆円を超えるものもあります。このような巨大な規模の運用者の売買は、需給を決定付け、金融商品の値段を動かします。

巨大組織が買えば値上がりし、売れば値下がりするわけです。これをマーケット・インパクトと呼びます。そしてこのマーケット・インパクトは、機関投資家の機敏な売買の制約となります。

機関投資家は、一気に買うと株価が上がり高値掴みになり、一気に売れば株価が下がり安値で売る事になるため、ゆっくりとした売買しかできません。マーケットインパクトが起こりやすい閑散銘柄や小型株は、調査の対象にさえならない事もあります。

逆に個人投資家は運用規模が小さく、マーケット・インパクトを気にする必要がありません。これは機敏で機動的な売買が可能である事を意味しています。また小型株も運用の対象として考慮でき、小型株効果や優待利回り等が期待できます。

 

長期的な視点

機関投資家は、短期間にその運用成果が評価されます。つまり長期的に有望な銘柄を保有していても、短期的に値下がりすれば評価は低くなるため、その銘柄は望ましくはなくなります。機関投資家は、短期的な視点しか持てないと言えます。

一方で個人投資家は、有望な銘柄をじっくりと何年間も持ち続ける事が可能になっています。長期保有は複利効果と売買手数料の軽減を生みます。長期的な視点を元にした投資判断が可能である点は、個人投資家の強みです。

 

自由なキャッシュフロー

機関投資家は、顧客の資産を運用するため、キャッシュの流入・流出の主体的なコントロールができません。指定されたキャッシュの流れによっては、本当は買いたい相場で売らなければならない時もありますし、逆に売りたい相場で買い向かわなければならなくなる事もあります。

逆に個人投資家であれば、買いたい時に買え、売りたい時に売れます。この強みは、景気低迷時の大底で買い向かえ、好況時の天井で売り抜ける事をも目論めます。個人投資家の強みの1つは、この自由なキャッシュフローにより、長期的視点を基にした逆張りが可能である点です。

売り手が殺到し、流動性が蒸発した相場を見る事がありますが、それは本当は売りたくない機関投資家が売っているのかも知れません。もしあなたが個人投資家で、その銘柄が長期的には安値圏だと思っているのであれば、是非拾ってあげましょう。

 

 

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