スペイン風邪流行時(1918〜1919年)のダウ平均株価チャート


スペイン風邪(スペインインフルエンザ)は1918年〜1919年に世界的大流行をしました。世界人口の3分の1の人が感染し、死亡したのは4,000万人とも5,000万人とも言われています。その当時のダウ平均株価チャートを作成してみました。結論から述べると、インフレや第一次世界大戦からの復興需要もあり、株価の下落はありませんでした。

スペイン風邪

スペイン風邪の患者数と死亡者数、致死率

第一次世界大戦中の1918年に始まったスペインインフルエンザのパンデミック(俗に「スペインかぜ」と呼ばれる)は、被害の大きさできわだっています。世界的な患者数、死亡者数についての推定は難しいのですが、患者数は世界人口の25-30%(WHO)、あるいは、世界人口の3分の1(Frost WH,1920)、約5億人(Clark E.1942.)で、致死率(感染して病気になった場合に死亡する確率)は2.5%以上(Marks G, Beatty WK, 1976; Rosenau MJ, Last JM, 1980.)、死亡者数は全世界で 4,000万人(WHO)、5,000万人(Crosby A, 1989; Patterson KD, Pyle GF, 1991; Johnson NPAS, Mueller J, 2002.)、一説には1億人(Johnson NPAS, Mueller J, 2002.)ともいわれています。日本の内務省統計では日本で約2300万人の患者と約38万人の死亡者が出たと報告されていますが、歴史人口学的手法を用いた死亡45 万人(速水、2006.)という推計もあります。

インフルエンザ・パンデミックに関するQ&A(2006.12改訂版) 国立感染症研究所感染症情報センター

スペイン風邪は世界的大流行しました。感染者数はおよそ世界の3分の1の人で、感染者の致死率は2.5%以上とされます。致死率が小さいため、軽症の人が病気を拡散し、死ななかった患者が医療リソースを占領し混乱に拍車をかけたと推察できます。

スペイン風邪の時系列(一波・二波・三波)

スペインフルの第一波は1918年の3月に米国とヨーロッパにて始まりますが、この(北半球の)春と夏に発生した第一波は感染性は高かったものの、特に致死性ではなかったとされています。しかしながら、(北半球の)晩秋からフランス、シエラレオネ、米国で同時に始まった第二波は10倍の致死率となり、しかも15~35歳の健康な若年者層においてもっとも多くの死がみられ、死亡例の99%が65歳以下の若い年齢層に発生したという、過去にも、またそれ以降にも例のみられない現象が確認されています。また、これに引き続いて、(北半球の)冬である1919年の始めに第三波が起こっており、一年のタイムスパンで3 回の流行がみられたことになります。これらの原因については多くの議論がありますが、これらの原因については残念ながらよくわかっていません。

インフルエンザ・パンデミックに関するQ&A(2006.12改訂版) 国立感染症研究所感染症情報センター

スペイン風邪には、第一波、二波、三波の3回の流行がありました。第二波の致死率は一波の10倍である事から、ウイルスが変異し、もしくは別のウイルスが拡散したのかも知れません。いずれにしてもパンデミックにおいて第一波があるという事は、感染者が広がる社会システムが存在しているため、続く第二波、第三波にも警戒する必要がありそうです。

ダウ平均株価チャート

スペイン風邪のダウ平均株価への影響は軽微

下図がスペイン風邪流行時のダウ平均株価チャートです。点が終値、赤の破線が5日移動平均線です。

ダウ平均株価において、スペイン風邪の一波・二波・三波の面影はどこにもありません。第一次世界大戦(1914年7月28日〜1918年11月11日)からの復興需要があり、また、現代と比べて金融システムが単純だったため金融商品の危機が芋づる式に連鎖し金融危機に到る事もなかったのでしょう。

インフレを加味すれば、株価上昇幅は小さい

むしろスペイン風邪で株価は上がっている、と思うかも知れませんが、実は実質的な株価上昇ではありません。この時代は、第一次世界大戦によって世界的に物価が上がっており、年率20%に達する事もあるくらいでした。インフレで通貨の価値は薄まりますので、それを加味すれば大した株価上昇ではありません。

参考までに、下に、GDP成長率とインフレ率の5カ国比較を掲載します。

出典:物価と景気変動に関する歴史的考察 日本銀行金融研究所 金融研究 2002.3

米レイオフ流行に逆行し、ウォルマート(WMT)が時給労働者に特別賞与支給


米国ではレイオフが流行していますが、その流れに逆行し、ウォルマートが特別賞与の支給を発表しました。

米国でレイオフが流行

米国では新型コロナによる感染拡大の警戒から経済活動が停滞し、レイオフ(一時解雇)が流行しています。

先週の米新規失業保険申請件数は急増した。新型コロナウイルス感染拡大を受け、雇用主が労働者のレイオフ開始を余儀なくされた状況が浮かび上がった。14日終了週の新規失業保険申請件数は前週比7万件増の28万1000件

米新規失業保険申請が急増-新型コロナで今後は爆発的に増加も bloomberg 2020年3月20日

ウォルマート(WMT)は特別賞与支給

レイオフ流行のさなか、ウォルマートは、コロナによる危機対応でハードワークをしてくれている時給労働者に特別賞与を支給する計画です。賞与の金額はフルタイムの従業員で$300、パートタイムの従業員で$150です。

金額は高くはありませんが、もらえないよりもらえた方が良いですし、他業種で解雇されている人々と比べれば待遇は雲泥の差です。

生活必需品の買い占めによりウォルマートの業績は好調、追加的な雇用も行っています。株価も3月18日(水)に高値を$122.79に更新しました。このように、コロナ・ショックによって経済活動の中心が、技術や工業から生活必需品セクターへ移りつつあるようです。

リーマン・ショック(2008年)の株安はどれくらいの期間継続したか?


2008年9月15日(月)に、アメリカ合衆国の投資銀行であるリーマン・ブラザーズが破綻しました。同社の社債や投資信託の価値毀損は金融危機を招き、世界各国の株安・債券安が進行しました。この一連の世界的な金融危機は、リーマン・ショックと呼ばれています。

リーマン・ショック時は、暴落と暴騰を繰り返すパニック相場は1〜2ヶ月で収束しましたが、景気後退に伴う株安は、1年半程度続きました。リーマン・ショックで株安がどのような期間に、どの程度進んだのか、チャートとともに解説を投稿します。

リーマン・ブラザーズ破綻から大底まで

ダウ平均株価

ダウ平均株価は、リーマン・ブラザーズの破綻した2008年9月15日から、半月を経た10月に、記録的な暴騰・暴落を繰り返すパニック相場に突入しました。この暴騰・暴落局面は2ヶ月後の12月には収束し、市場は一旦落ち着きを取り戻しますが、株安は2009年3月6日に6,469ドルをつけるまで止まりませんでした。リーマン・ブラザーズの破綻後、6ヶ月間、株安が続いた事になります。

日経平均株価

日経平均株価の急激な暴落局面は、ダウ平均株価同様に、リーマン・ブラザーズの破綻の半月後、2008年10月に訪れました。日経平均株価は10月28日に6,994円をつけて以降は一旦下げ止まる形になりました。

長期チャート

サブプライムローン問題が顕在化した事により、リーマン・ブラザーズ破綻前から、株安は進行していました。長期チャートでも株安の状況を確認してみます。

ダウ平均株価

ダウ平均株価は、2007年10月11日に14,198ドルをつけましたが、2009年3月6日に6,469ドルをつけるまで下落しました。株価のピークから1年と5ヶ月間下がり続け、半値以下になりました。

日経平均株価

日経平均株価は、2007年2月26日に18,300円をつけましたが、2008年10月28日には6,994円になりました。株安は1年と8ヶ月間続きました。

まとめ

2008年9月15日(月)にリーマン・ブラザーズが破綻し、その半月後に、暴落と暴騰を繰り返すパニック相場が訪れました。この局面は1〜2ヶ月で収束しました。ただし、景気後退に伴う株安はリーマン・ブラザーズの破綻前から進んでおり、株安トレンドは1年半程度継続しました。

新型コロナウイルスの影響により株価が大幅安となった日本株個別銘柄のチャート


新型コロナウイルスが流行し、実体経済が停滞するとの観測から、多くの銘柄が売られ、株価が大幅安になっています。この騒動は、コロナ・ショックと呼ばれています。売られている銘柄の中でも、特に業績への影響と株価の下落が大きいと考えられる銘柄のチャートを投稿します。

旅行関連銘柄

コロナ・ウイルスの流行により、外出が控えられた事で、旅行業界の銘柄の業績が悪化するとの予想から、旅行関連銘柄は大幅安となりました。

HIS(9603.jp)

下図は旅行会社大手のHISの株価チャートです。HISは旅行業の他、ハウステンボスやホテル事業を展開しています。いずれも外出が控えられれると業績を悪くするビジネスのため、株価は大きく下落しています。

2月7日(金)に高値2,760円をつけた株価は、3月13日(金)には安値1,401円をつけるまで下落しました。

旅工房(6548.jp)

ネット専業の旅行会社である旅工房の株は、2月7日(金)に高値1,979円をつけましたが、3月13日(金)に732円をつけるまで下落しました。

空運銘柄

コロナウイルスの感染を警戒して、人の移動が滞った事で、空運株は大きく売られました。

日本航空(9201.jp)

ANAホールディングス(9202.jp)

イベント関連銘柄

TKP(3479.jp)

貸し会議室のティーケーピーは、人が多く集まるイベントの自粛に伴い売上が急減速しました。4,000円を超えていた株価は、3月13日(金)には1,482円をつけました。

オリエンタルランド(4661.jp)

東京ディズニーランド・シーを運営するオリエンタルランドは、休園による業績悪化が予想され、株安が進みました。途中、一時的に株価が回復しましたが、臨時休園の期限が、3月15日から4月上旬へと延期された事や、東京ディズニーリゾートの新エリアのオープンの延期により、再び大きく売られる形になりました。

青山商事(8219.jp)

紳士服業界首位の青山商事は、卒業式・入学式の中止による需要減から業績が悪化すると考えられ、大きく売られました。3月13日(金)には安値878円をつけています。

所感

株価が明らかにコロナの影響を受けている銘柄を集めてみました。現時点で大きく売られていますが、コロナの流行の加速で更なる下落をするかも知れません。逆に、コロナの収束に伴い長期的には買い時になる可能性もあります。このように未来は不確かですが、いずれにしても注視していきたい所です。

景気ウォッチャー調査(2020年2月)


景気状況・見通し把握のために、内閣府が2020年3月9日(月)にリリースした景気ウォッチャー調査(2020年2月)の結果を確認しました。

以下の画像の出典:景気ウォッチャー調査 令和2年2月調査結果(内閣府)

景気の先行き判断DI(季節調整値)

景気の先行きDIは、前月より17.2ポイント急落し、24.6になりました。これほど鋭く下落するのは、2011年の東日本大震災や、2014年の消費増税駆け込み需要の反動減の時以来です。一方で、じりじりと金融システムの破綻が続き悲観一色になる2008年のリーマン・ショックとは、異なる様相の下落になっています。

特に下落が大きいのは飲食関連で、前月より26.4ポイントも下落しました。続いてサービスが、前月より20.1ポイント下落しました。いずれも新型コロナウイルスへの警戒から、外出が控えられている事が影響しています。

雇用関連の10.1ポイント減、住宅関連の11.6ポイントは、大幅減には違いありませんが、他と比べれば相対的に良い状態です。

景気判断理由の概要

新型コロナウイルスによる景気悪化予測が各業種に見られます。人の移動が滞り、ホテルや観光業は大きな悪影響を受けそうです。中国から商品や材料を仕入れている企業は、商品の提供ができなくなる可能性が出てきています。この影響は求人へ波及し、雇用の見通しも悪くなっています。

コロナ・ショック(2020年)時の日経平均株価チャート


新型コロナウイルス感染症の世界的な流行による混乱から、世界中で株安が進行しました。この株安をコロナ・ショックと呼びます。コロナ・ショック時の日経平均株価チャートと、株価動向の主な要因をまとめます。

下図は、2020年3月13日(金)までの日経平均株価チャートです。コロナに関する報道は昨年末からありましたが、世界的なパンデミックへ発展し、経済活動への打撃が予想されて株価の大幅安が始まったのは、2月25日(火)頃からになります。

2月28日(金):前日に米株が大幅安となり、また、為替も1ドル108円台へ突入した事で製造業の利益減が予想され、日経平均株価は前日と比べて805円安(−3.66%)の21,142円と、比較的大きく売られました。これで日経平均株価は5日続落の形となりました。

3月9日(月):前週米雇用統計が発表されました。非農業部門雇用者数は+27.3万人で、市場予想よりも良い結果でした。にもかかわらず、この結果は材料視されず、ダウ平均株価は256ドル安に沈みました。日経平均株価も前日比1,051円安(−5.06%)の19,699円と窓を開けて売られました。

3月10日(火):日銀がETFの購入枠の増額を検討していると報道され、場中に買い戻された日経平均株価は前日と比べ168円高い19,867円で終えました。

3月12日(木):前日にWHO(世界保健機関)が新型コロナウイルスはパンデミック(世界的大流行)と宣告しました。ダウ平均は前日と比べ1,464ドルの株安となり、日経平均株価は856円安(−4.41%)の18,560円となりました。

3月13日(金):前日にトランプ米大統領が欧州から米国への渡航制限を発表し、経済活動の混乱が予想された事で、ダウ平均株価が2,352ドルの急落となりました。この流れを受けて日経平均株価も大きく売られました。前日と比べ、1,128円安(−6.08%)の17,431円となりました。

景気ウォッチャー調査(2020年1月)


景気状況・見通し把握のために、内閣府が2020年2月10日(月)にリリースした景気ウォッチャー調査(2020年1月)の結果を確認しました。

以下の画像の出典:景気ウォッチャー調査 令和2年1月調査結果(内閣府)

景気の先行き判断DI(季節調整値)

12月に下落に転じた先行きDIは、1月も前月差−3.7ポイントと下落を続け、41.8になりました。中でもサービス関連が−5.6ポイント、製造業が−5.5ポイントと大きく下落しました。

景気判断理由の概要

先行きについては、新型コロナウイルスの流行による不安で、景気が悪くなるという予想が目立ちました。インバウンド消費の減少、感染を警戒した旅行減の傾向、中国向け製品の見通し不安、物流や工事への影響等、コロナウイルスが多くの企業の活動を停滞させる可能性が出てきました。