スペイン風邪流行時(1918〜1919年)のダウ平均株価チャート


スペイン風邪(スペインインフルエンザ)は1918年〜1919年に世界的大流行をしました。世界人口の3分の1の人が感染し、死亡したのは4,000万人とも5,000万人とも言われています。その当時のダウ平均株価チャートを作成してみました。結論から述べると、インフレや第一次世界大戦からの復興需要もあり、株価の下落はありませんでした。

スペイン風邪

スペイン風邪の患者数と死亡者数、致死率

第一次世界大戦中の1918年に始まったスペインインフルエンザのパンデミック(俗に「スペインかぜ」と呼ばれる)は、被害の大きさできわだっています。世界的な患者数、死亡者数についての推定は難しいのですが、患者数は世界人口の25-30%(WHO)、あるいは、世界人口の3分の1(Frost WH,1920)、約5億人(Clark E.1942.)で、致死率(感染して病気になった場合に死亡する確率)は2.5%以上(Marks G, Beatty WK, 1976; Rosenau MJ, Last JM, 1980.)、死亡者数は全世界で 4,000万人(WHO)、5,000万人(Crosby A, 1989; Patterson KD, Pyle GF, 1991; Johnson NPAS, Mueller J, 2002.)、一説には1億人(Johnson NPAS, Mueller J, 2002.)ともいわれています。日本の内務省統計では日本で約2300万人の患者と約38万人の死亡者が出たと報告されていますが、歴史人口学的手法を用いた死亡45 万人(速水、2006.)という推計もあります。

インフルエンザ・パンデミックに関するQ&A(2006.12改訂版) 国立感染症研究所感染症情報センター

スペイン風邪は世界的大流行しました。感染者数はおよそ世界の3分の1の人で、感染者の致死率は2.5%以上とされます。致死率が小さいため、軽症の人が病気を拡散し、死ななかった患者が医療リソースを占領し混乱に拍車をかけたと推察できます。

スペイン風邪の時系列(一波・二波・三波)

スペインフルの第一波は1918年の3月に米国とヨーロッパにて始まりますが、この(北半球の)春と夏に発生した第一波は感染性は高かったものの、特に致死性ではなかったとされています。しかしながら、(北半球の)晩秋からフランス、シエラレオネ、米国で同時に始まった第二波は10倍の致死率となり、しかも15~35歳の健康な若年者層においてもっとも多くの死がみられ、死亡例の99%が65歳以下の若い年齢層に発生したという、過去にも、またそれ以降にも例のみられない現象が確認されています。また、これに引き続いて、(北半球の)冬である1919年の始めに第三波が起こっており、一年のタイムスパンで3 回の流行がみられたことになります。これらの原因については多くの議論がありますが、これらの原因については残念ながらよくわかっていません。

インフルエンザ・パンデミックに関するQ&A(2006.12改訂版) 国立感染症研究所感染症情報センター

スペイン風邪には、第一波、二波、三波の3回の流行がありました。第二波の致死率は一波の10倍である事から、ウイルスが変異し、もしくは別のウイルスが拡散したのかも知れません。いずれにしてもパンデミックにおいて第一波があるという事は、感染者が広がる社会システムが存在しているため、続く第二波、第三波にも警戒する必要がありそうです。

ダウ平均株価チャート

スペイン風邪のダウ平均株価への影響は軽微

下図がスペイン風邪流行時のダウ平均株価チャートです。点が終値、赤の破線が5日移動平均線です。

ダウ平均株価において、スペイン風邪の一波・二波・三波の面影はどこにもありません。第一次世界大戦(1914年7月28日〜1918年11月11日)からの復興需要があり、また、現代と比べて金融システムが単純だったため金融商品の危機が芋づる式に連鎖し金融危機に到る事もなかったのでしょう。

インフレを加味すれば、株価上昇幅は小さい

むしろスペイン風邪で株価は上がっている、と思うかも知れませんが、実は実質的な株価上昇ではありません。この時代は、第一次世界大戦によって世界的に物価が上がっており、年率20%に達する事もあるくらいでした。インフレで通貨の価値は薄まりますので、それを加味すれば大した株価上昇ではありません。

参考までに、下に、GDP成長率とインフレ率の5カ国比較を掲載します。

出典:物価と景気変動に関する歴史的考察 日本銀行金融研究所 金融研究 2002.3

コロナ・ショック(2020年)時の日経平均株価チャート


新型コロナウイルス感染症の世界的な流行による混乱から、世界中で株安が進行しました。この株安をコロナ・ショックと呼びます。コロナ・ショック時の日経平均株価チャートと、株価動向の主な要因をまとめます。

下図は、2020年3月13日(金)までの日経平均株価チャートです。コロナに関する報道は昨年末からありましたが、世界的なパンデミックへ発展し、経済活動への打撃が予想されて株価の大幅安が始まったのは、2月25日(火)頃からになります。

2月28日(金):前日に米株が大幅安となり、また、為替も1ドル108円台へ突入した事で製造業の利益減が予想され、日経平均株価は前日と比べて805円安(−3.66%)の21,142円と、比較的大きく売られました。これで日経平均株価は5日続落の形となりました。

3月9日(月):前週米雇用統計が発表されました。非農業部門雇用者数は+27.3万人で、市場予想よりも良い結果でした。にもかかわらず、この結果は材料視されず、ダウ平均株価は256ドル安に沈みました。日経平均株価も前日比1,051円安(−5.06%)の19,699円と窓を開けて売られました。

3月10日(火):日銀がETFの購入枠の増額を検討していると報道され、場中に買い戻された日経平均株価は前日と比べ168円高い19,867円で終えました。

3月12日(木):前日にWHO(世界保健機関)が新型コロナウイルスはパンデミック(世界的大流行)と宣告しました。ダウ平均は前日と比べ1,464ドルの株安となり、日経平均株価は856円安(−4.41%)の18,560円となりました。

3月13日(金):前日にトランプ米大統領が欧州から米国への渡航制限を発表し、経済活動の混乱が予想された事で、ダウ平均株価が2,352ドルの急落となりました。この流れを受けて日経平均株価も大きく売られました。前日と比べ、1,128円安(−6.08%)の17,431円となりました。